公開日 /-create_datetime-/
全社的なIT化が進む現在、人事部も例外ではありません。多くの企業では、経営層から人事部をIT化するように言われていますが、具体的に何をどうしたらよいのかがわからず、取り組みの第一歩が踏み出せずにいます。
この記事では、IT化の本質的な目的である業務効率化とデータ活用の2つに焦点をあて、LMS(※1)、タレントマネジメントシステム(※2)といった最新のITを活用して、目に見える成果をあげるIT化の方法を全3回にわたって解説します。
(※1) Learning Management Systemの略。研修に関する各種のデータをデータベース化し、研修の進捗管理、受講履歴の管理などを行うソフトウェア。
(※2) 人材管理システムとも呼ばれる。人材育成を目的として、社員のスキル、職務経歴、所有資格、研修受講歴といったさまざまな情報をデータベース化する機能を持つソフトウェア。
連載第1回の今回は、人事部をIT化する際の基本的な進め方について解説します。
もしも人事部をIT化するように言われたら(全3回)
第1回「人事部IT化の基本的な進め方」
第2回「脱Excelの具体例」
第3回「人事データの具体的な活用方法」
DX(デジタル変革)がトレンドとなるにつれて、全社的なIT化への取り組みが強化されつつあります。
このような中で、人事部に対しても、経営層からIT化の企画を出すように指示される企業が増えています。
しかし、IT化の具体的な内容が指示に含まれているわけではなく、かといって、現在の人事・給与システムを更新し、クラウド化するといった単純な企画では、とうてい承認は得られないでしょう。
人事部IT化の企画を立てるためには、最初に目的と優先順位を決める必要がありますが、これには、定石ともいうべき基本的なパターンがあります。
まず、人事部IT化の目的には、「業務効率化」と「データ活用」の2つがあります。
「業務効率化」とは、IT化により、人事部門に所属する社員の生産性を向上させ、人事業務の処理にかかる時間を短縮することで、一般社員の満足度を向上されることが目的となります。
もう一つの「データ活用」とは、IT化により、全ての人事データをデータベースに格納し、格納されたデータを分析することで、問題点の発見から改善策の考案につなげることが目的となります。
次に優先順位ですが、まず「業務効率化」を最初に行い、その後「データ活用」に取り組むのが基本的な進め方です。これは、「データ活用」よりも「業務効率化」の方が、結果が出るのが早く、その効果も示しやすいためです。
また、「データ活用」のためには、データがデータベースに格納されている必要がありますが、「業務効率化」の過程で、多くのデータがデータベース化されますので、トータルで見ると、この順序で進めた方が、効率的にIT化を進められることになります。
それでは、「業務効率化」を目的としたIT化のポイントとはなんでしょうか。
記事提供元
社員教育の未来を変える「人材育成サポーター」
KIYOラーニングが運営。ITを使った最新の人材育成方法やビジネススキルを分かり易く解説し、社員教育・研修に役立つ情報が満載です。社員教育を応援するメディアです!
経理・人事・法務のスキルと年収相関の完全ガイド【MS-Japan】
家賃補助と社宅・社員寮、自社に最適な住宅補助制度の選び方
オフィスステーション導入事例集
債権管理・入金消込効率化『Victory-ONE/G4』導入事例 ~30時間かかっていた入金消込がほんの数十秒に! 伊藤忠エネクス株式会社~
電子契約における代理署名・代理押印
企業研修・教育の目的と組織文化に与える影響とは
【育児・介護休業法改正に伴う業務負荷に関する実態調査】
【今の若手が求める環境とは?若手の働く環境に関する調査】
備蓄米はいつ買える?安くなるのはいつから?【米高騰対策】お米券、無料配布などまとめ
育児休業制度の概要について
社員と会社の両方が幸せになる生活サポートとは?
誰もが悩む5つの組織課題をサーベイ導入で解決するヒントとは?
土地建物売買契約書の見直し方法と5つのチェックポイント
債権管理・入金消込効率化『Victory-ONE/G4』導入事例 ~入金消込の効率が飛躍的にアップ! ティーペック株式会社~
アフターコロナの採用戦略とコスト最適化
RPAで全業務が自動化できるわけではない。入金消込の自動化に不可欠な特化型AIとは?
女性が働きやすい会社の作り方。子育て支援にもつながるおすすめ福利厚生や取り組みを紹介
大学進学時に地元を離れた就活生の4割以上が「地元に帰りたい」と回答。戻りたい理由は「家族」が最多〜26卒の就活生を対象とした「希望する居住地に関する調査」を発表〜
【入社時の“研修”に関する調査】
【人材戦略に関する経営層と人事部門の比較調査】経営者・人事担当者の7割以上が、既存社員の満足度向上のために「離職削減に取り組むべき」と回答 〜人事担当者が経営者に不満に感じていることも明らかに〜
公開日 /-create_datetime-/