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ストレス改善は本当に企業業績の向上につながっているのか？

公開日2021/08/25 更新日2021/08/26


少子高齢化やリスクマネジメント意識の高まりなどから、「健康経営」がクローズアップされているが、企業が健康経営を重要テーマとしているのは、「社員の健康増進が企業価値や業績向上につながる可能性がある」という考え方があるからだ。

社員の健康増進に取り組むことは、いわば人的資本に関する投資であり、この投資を積極的・戦略的に行うことだが、その取り組みが果たして企業価値や業績の向上につながっているのだろうか。

ピースマインド株式会社が、企業向けに提供しているストレスチェック「職場とココロのいきいき調査」のデータをもとに、働く人のストレスと企業業績との関連性を分析した結果、数億円規模の利益につながる可能性があることがわかった。

2017年度～2019年度のストレスチェックデータ（上場企業25社、社員数合計約10万人）をもとに、ROA（総資産利益率）とTobin's q（将来の収益力期待を示す一つの指標)との関連性を分析した数値を、2020年度の上場企業の総資産平均に当てはめた試算によると、約3億円の純利益、73.7億円の企業価値の増加が算出されたという。

また、ストレス度と両指標の間には正の関係が見られ、ストレス度1ポイントの上昇は、ROAを0.4%、企業価値を0.1%押し上げると推定されることもわかった。

もちろん、社員のストレスの改善と企業業績の向上の間には、さまざまな要因が複雑に絡み合っているだけに判断は難しいが、メンタルヘルスの向上が企業業績向上と正の関係にあることは、分析結果から示されている。

つまり、メンタルヘルスの問題に積極的に取り組むことは、業績向上にプラスの影響を与える可能性が高いことだけは確かなようだ。

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