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アドビは、電子メール利用実態調査「2018 Consumer Email Survey」の結果を発表したが、約6割のビジネスパーソンが2年後も電子メールを利用すると回答、企業からのコンタクトにはソーシャルメディアより電子メールが好まれていることが明らかになった。
回答者の半数が「ブランドからのオファーの連絡は電子メールで受けたい」と回答しており、ダイレクトメール(13%)やソーシャルメディア(8%)などのチャネルと比較すると、電子メールが最も好まれるチャネルであることが明らかになった。
また、今回の調査では、日本の回答者の約3分の2が、仕事、プライベートにおいても、2年後も電子メールの利用状況は変わらないと回答し、一部の回答者(仕事:15%、プライベート12%)が2年後には利用量が増えるだろうと答えている。
一方、4 分の1は、電子メールの利用(仕事23%、プライベート23 %)は減るだろうという回答だった。
ソーシャルメディアの特徴は、不特定多数の利用者が情報のやりとりができるという仕組みだが、ビジネスパーソンが電子メールの方を好むのは、情報が拡散する可能性が否定できないからのようだ。
企業にとっては、電子メールは依然として重要なコミュニケーションツールであるが、これからのビジネスパーソンに求められるのは、的確な情報発信の方法を身につけるとともに、ソーシャルメディアと電子メールの使い分けも重要となりそうだ。
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