半数以上の企業が「教育計画の見直し」が課題と回答！デジタル化が落ち着き、Webよりもリアルのコミュニケーションを重視した研修が求められる傾向に。人材採用・育成・制度に関する企業アンケート調査結果を発表
日本の経営コンサルティングのパイオニアである株式会社タナベコンサルティング（本社：東京都千代田区・大阪市淀川区、代表取締役社長：若松 孝彦）は、全国の企業経営者・役員・管理職・一般社員を対象に実施した「人材採用・育成・制度に関する企業アンケート調査」の結果を発表いたします。
【調査結果サマリー】
【各データ詳細】
■新卒採用における課題は「求める人材からの応募数が少ない」「母集団形成が不十分」が多数。
新卒採用における課題に関して尋ねると、「求める人材からの応募が少ない」（31.9％）、「母集団形成が不十分」（24.1％）が合わせて56.0％と、過半数を占める結果となりました。企業は自社の求める人材像を明確化した上で、採用戦略(母集団形成)や採用手法を設計することが求められます。
■人材育成上の課題は「教育計画の見直し」が最多！
人材育成上の課題に関して尋ねると、「教育計画の見直し」と回答した企業が54.3%と最も多く（昨年比+8.4%）、次いで、「自発的に学ぶ風土づくり」が53.8%（昨年比+7.6%）となりました。 3番目は、「OJTのレベルアップ」の46.2%（昨年比+5.1%）であり、上位3つの項目に関してはいずれも昨年と比較して割合が増加しています。
一方で、「e-ラーニングの導入」（昨年比-7.1%）、「教育予算の削減」（昨年比-5.5%）、「社内研修のデジタル化」（昨年比-3.5%）の３項目は昨年と比較して割合が減少しています。新型コロナウイルスの流行によって急務となった社内研修のデジタル化やe-ラーニングの導入はすでに完了し、課題感は落ち着いてきていることがうかがえます。
■人材育成・研修では、Webよりもリアルのコミュニケーションが重視される結果に。
今後の育成・研修で注力したい手法に関して尋ねると、社内研修（48.7%）が最も多く、次いでOJT（42.6％）、外部研修（リアル受講）（42.1％）という結果となりました。「e-ラーニング」や「外部研修（Web受講）」と比較して、「社内研修」、「OJT」、「外部研修（リアル受講）」が上回っており、Webよりもリアルのコミュニケーションを重視した研修が求められていることがわかります。
■６割以上が「マネージャー（管理職）が不足している」と回答しており、年々増加している。
今、特に不足している（強化したい）と感じる人材に関して尋ねると、「マネージャー（管理職）」（63.5％）が最も多い結果となりました。マネージャー（管理職）不足と感じる企業の割合は、2020年度：53.2％→2021年度：53.6％→2022年度：63.5%と推移しており、マネージャー不足を感じる企業は年々増加しています。次いで、「専門・技術のスペシャリスト人材」が44.2％という結果から、顧客のニーズが多様化・専門化していく中で、対応可能なスペシャリスト人材が求められていることがうかがえます。
■企業が求める人材像は「指示以外のことも自律的に行動できる人材」が最多！
企業が求める人材像について尋ねたところ、「指示以外のことも自律的に行動できる人材」（57.9％）が最も高く、昨年を16.3%上回る結果となりました。「指示を正確に行動できる人材」（10.7％）を求めている会社の割合が少ないことからも、指示を正確に行動できることは大前提へと変化していると考えられます。次いで「コミュニケーション力が長けており、良好な関係を構築できる人材」（49.2%）、「チームワークを尊重できる人材」（37.6％）という結果から、企業は、組織・チームを意識し、社員同士で協力し合って働ける人材を求めていることがわかります。
■人事上の課題は「評価制度」が最多。「賃金制度」「シニア人材の処遇」についても対応が急務！
人事制度上の課題について尋ねたところ、昨年同様「評価制度」（53.8％）が最も高く、半数以上の企業が課題と感じていることがわかりました。次いで「賃金制度」（40.6％）、「経営戦略との連動」（28.9%）が高く、人材の定着のためにも、人事制度（HRポリシー・等級制度・評価制度・賃金制度）が経営戦略と連動しているかの見直しは急務であると言えます。
また、各項目を昨年度と比較すると、「賃金制度」（昨年比+14.2％）や「シニア人材の処遇」（昨年比+12.2％）といった処遇が課題と感じている企業の割合が増加していることがわかります。近年、企業は雇用延長や同一労働同一賃金などの処遇に関する問題に直面し、早急に対応しなければいけないことが増加の要因だと推測できます。
■専門コンサルタントによる総括
働く人の減少に加えて、近年は若年層の離職率も増加傾向にあります。新人・若手社員の採用とともに、長時間労働の是正や多様で柔軟な働き方の実現（働き方改革）などによる離職防止対策も、企業にとっては構造的課題となり得ます。採用環境はより厳しさを増し、今回のアンケート結果においても新卒採用の課題として、半数以上の企業が「母集団形成が不十分」「求める人材からの応募が少ない」と回答しています。
このような環境下では、「採用」「育成」「活躍」「定着」の４つをバランスよく取り入れた人事戦略の構築が必要となります。社内に育成や活躍の仕組みが確立されることで、定着率の高い会社(人が辞めない会社)となり、更には、人が集まる会社へとアップデートすることができるのです。
ウィズコロナという概念が当たり前になってきた今、“教育計画の見直し”、“自発的に学ぶ風土づくり”など、コロナ禍でストップしていた人材育成が各社で再開しており、“学び方改革”、“教え方改革”など人材育成のあり方について見直す企業が増えています。今一度、教育体系を再構築し、キャリアプランを明確にすることで採用ブランドに生かしていく必要があります。
また、「育成」の仕組みと同時に「活躍」の仕組み、つまり人事制度の構築が必要となります。人材や働き方が多様化していることもあり、人事制度の見直しを行う企業が増えています。アンケート結果より、被評価者・評価者双方が納得できる評価制度や、経営戦略と連動させた戦略的な人事制度の構築を課題に感じている企業が存在することがわかりました。転職が当たり前となった現代において、透明性・納得性の高い戦略的な人事制度が、社員の不満を解消し、活躍・定着に繋がるといえるでしょう。
「定着」に関しては、企業側は採用段階から、自社の経営理念や事業特性（自社の社会的価値）や事業計画（自社の成長戦略）を伝え、できる限り学生とのギャップを埋める必要があります。今後は、採用活動だけではなく、入社後のサポート体制の構築まで、一連の流れを意識した戦略的な採用が求められるのではないでしょうか。
これから企業が持続的成長していくためには、人的資源経営から人的資本経営へ転換していく必要があります。人的資本経営とは、人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる経営のあり方をいいます。単なる採用強化ではなく、「採用」「育成」「活躍」「定着」の４つをバランスさせながら、今回のアンケート結果が、自社に最もあった採用戦略の構築を組み立てるための一助となりましたら幸いです。
2001年タナベ経営（現 タナベコンサルティング）入社。2020年執行役員 大阪ＨＲコンサルティング本部長。経営的視点による中期～長期ビジョン実現に向けた幅広いコンサルティングを展開。特に、開発・生産戦略構築で、数多くの実績を上げている。企業再建から成長戦略策定まで、戦略を現場に落とし込む実践的なコンサルティングで高い評価を得ている。著書に、『建設業が勝ち残る「ビジネスモデル革新」』（ダイヤモンド社）がある。
■調査概要
[調査方法]インターネットによる回答
[調査期間]2022年8月17日～2022年8月31日
[調査エリア]全国
[有効回答数]197件
[回答者属性] 全国の企業経営者・役員・管理職・一般社員
TCGは、1957年（昭和32年）に創業し、今年創業65年を迎える日本の経営コンサルティングのパイオニアです。「企業を愛し、企業とともに歩み、企業繁栄に奉仕する」という経営理念のもと、「ファーストコールカンパニー 100年先も一番に選ばれる会社」の創造をミッションとしています。
グループで約600名のプロフェッショナル人材を擁し、「経営者・リーダーのパートナー」として大企業から中堅企業まで約15,000社の支援実績があります。
経営コンサルティング領域としては、戦略策定支援（上流工程）から、デジタル技術も駆使した現場における実装・オペレーション支援（中流～下流工程）まで、企業経営を一気通貫で支援できる経営コンサルティング・バリューチェーンを全国地域密着で構築しています。
そして、コンサルティングスタイルとしては、「All for the Client－すべてはクライアントのために」という徹底したクライアント中心主義のもと、経営コンサルティング・バリューチェーンにより、個社の経営課題に合わせて複数名のプロフェッショナルコンサルタントを選定してチームを組成する「チームコンサルティング」を推進しています。
〈経営コンサルティング・バリューチェーン〉
・ストラテジー&ドメイン
・M&Aアライアンス
・コーポレートファイナンス
・ブランド&マーケティング
・マネジメント&オペレーションズ
・クリエイティブ&デザイン
・HR
・リージョン（全国10地域：札幌、仙台、新潟、東京、名古屋、金沢、大阪、広島、福岡、那覇）
- 人材育成上の課題は「教育計画の見直し」が54.3％と最多。昨年と比較して8.4％増加しており、教育ツール類の整備よりも、制度や風土づくりなどの根本的な教育基盤に課題を持つ企業が増加している傾向にあることがわかりました。
- 今後の人材育成・研修で注力したい手法は約半数の企業が「社内研修」と回答。「e-ラーニング」や「外部研修（Web受講）」と比較して、「社内研修」、「OJT」、「外部研修（リアル受講）」が上回っており、Webよりもリアルのコミュニケーションを重視した研修が求められていることがわかります。
- マネージャー（管理職）不足を感じる企業は年々増加。また、人事上の課題は「評価制度」が最多となっており、「賃金制度」「シニア人材の処遇」について対応が急務となっています。
【各データ詳細】
■新卒採用における課題は「求める人材からの応募数が少ない」「母集団形成が不十分」が多数。
新卒採用における課題に関して尋ねると、「求める人材からの応募が少ない」（31.9％）、「母集団形成が不十分」（24.1％）が合わせて56.0％と、過半数を占める結果となりました。企業は自社の求める人材像を明確化した上で、採用戦略(母集団形成)や採用手法を設計することが求められます。
■人材育成上の課題は「教育計画の見直し」が最多！
人材育成上の課題に関して尋ねると、「教育計画の見直し」と回答した企業が54.3%と最も多く（昨年比+8.4%）、次いで、「自発的に学ぶ風土づくり」が53.8%（昨年比+7.6%）となりました。 3番目は、「OJTのレベルアップ」の46.2%（昨年比+5.1%）であり、上位3つの項目に関してはいずれも昨年と比較して割合が増加しています。
一方で、「e-ラーニングの導入」（昨年比-7.1%）、「教育予算の削減」（昨年比-5.5%）、「社内研修のデジタル化」（昨年比-3.5%）の３項目は昨年と比較して割合が減少しています。新型コロナウイルスの流行によって急務となった社内研修のデジタル化やe-ラーニングの導入はすでに完了し、課題感は落ち着いてきていることがうかがえます。
■人材育成・研修では、Webよりもリアルのコミュニケーションが重視される結果に。
今後の育成・研修で注力したい手法に関して尋ねると、社内研修（48.7%）が最も多く、次いでOJT（42.6％）、外部研修（リアル受講）（42.1％）という結果となりました。「e-ラーニング」や「外部研修（Web受講）」と比較して、「社内研修」、「OJT」、「外部研修（リアル受講）」が上回っており、Webよりもリアルのコミュニケーションを重視した研修が求められていることがわかります。
■６割以上が「マネージャー（管理職）が不足している」と回答しており、年々増加している。
今、特に不足している（強化したい）と感じる人材に関して尋ねると、「マネージャー（管理職）」（63.5％）が最も多い結果となりました。マネージャー（管理職）不足と感じる企業の割合は、2020年度：53.2％→2021年度：53.6％→2022年度：63.5%と推移しており、マネージャー不足を感じる企業は年々増加しています。次いで、「専門・技術のスペシャリスト人材」が44.2％という結果から、顧客のニーズが多様化・専門化していく中で、対応可能なスペシャリスト人材が求められていることがうかがえます。
■企業が求める人材像は「指示以外のことも自律的に行動できる人材」が最多！
企業が求める人材像について尋ねたところ、「指示以外のことも自律的に行動できる人材」（57.9％）が最も高く、昨年を16.3%上回る結果となりました。「指示を正確に行動できる人材」（10.7％）を求めている会社の割合が少ないことからも、指示を正確に行動できることは大前提へと変化していると考えられます。次いで「コミュニケーション力が長けており、良好な関係を構築できる人材」（49.2%）、「チームワークを尊重できる人材」（37.6％）という結果から、企業は、組織・チームを意識し、社員同士で協力し合って働ける人材を求めていることがわかります。
■人事上の課題は「評価制度」が最多。「賃金制度」「シニア人材の処遇」についても対応が急務！
人事制度上の課題について尋ねたところ、昨年同様「評価制度」（53.8％）が最も高く、半数以上の企業が課題と感じていることがわかりました。次いで「賃金制度」（40.6％）、「経営戦略との連動」（28.9%）が高く、人材の定着のためにも、人事制度（HRポリシー・等級制度・評価制度・賃金制度）が経営戦略と連動しているかの見直しは急務であると言えます。
また、各項目を昨年度と比較すると、「賃金制度」（昨年比+14.2％）や「シニア人材の処遇」（昨年比+12.2％）といった処遇が課題と感じている企業の割合が増加していることがわかります。近年、企業は雇用延長や同一労働同一賃金などの処遇に関する問題に直面し、早急に対応しなければいけないことが増加の要因だと推測できます。
■専門コンサルタントによる総括
働く人の減少に加えて、近年は若年層の離職率も増加傾向にあります。新人・若手社員の採用とともに、長時間労働の是正や多様で柔軟な働き方の実現（働き方改革）などによる離職防止対策も、企業にとっては構造的課題となり得ます。採用環境はより厳しさを増し、今回のアンケート結果においても新卒採用の課題として、半数以上の企業が「母集団形成が不十分」「求める人材からの応募が少ない」と回答しています。
このような環境下では、「採用」「育成」「活躍」「定着」の４つをバランスよく取り入れた人事戦略の構築が必要となります。社内に育成や活躍の仕組みが確立されることで、定着率の高い会社(人が辞めない会社)となり、更には、人が集まる会社へとアップデートすることができるのです。
ウィズコロナという概念が当たり前になってきた今、“教育計画の見直し”、“自発的に学ぶ風土づくり”など、コロナ禍でストップしていた人材育成が各社で再開しており、“学び方改革”、“教え方改革”など人材育成のあり方について見直す企業が増えています。今一度、教育体系を再構築し、キャリアプランを明確にすることで採用ブランドに生かしていく必要があります。
また、「育成」の仕組みと同時に「活躍」の仕組み、つまり人事制度の構築が必要となります。人材や働き方が多様化していることもあり、人事制度の見直しを行う企業が増えています。アンケート結果より、被評価者・評価者双方が納得できる評価制度や、経営戦略と連動させた戦略的な人事制度の構築を課題に感じている企業が存在することがわかりました。転職が当たり前となった現代において、透明性・納得性の高い戦略的な人事制度が、社員の不満を解消し、活躍・定着に繋がるといえるでしょう。
「定着」に関しては、企業側は採用段階から、自社の経営理念や事業特性（自社の社会的価値）や事業計画（自社の成長戦略）を伝え、できる限り学生とのギャップを埋める必要があります。今後は、採用活動だけではなく、入社後のサポート体制の構築まで、一連の流れを意識した戦略的な採用が求められるのではないでしょうか。
これから企業が持続的成長していくためには、人的資源経営から人的資本経営へ転換していく必要があります。人的資本経営とは、人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる経営のあり方をいいます。単なる採用強化ではなく、「採用」「育成」「活躍」「定着」の４つをバランスさせながら、今回のアンケート結果が、自社に最もあった採用戦略の構築を組み立てるための一助となりましたら幸いです。
2001年タナベ経営（現 タナベコンサルティング）入社。2020年執行役員 大阪ＨＲコンサルティング本部長。経営的視点による中期～長期ビジョン実現に向けた幅広いコンサルティングを展開。特に、開発・生産戦略構築で、数多くの実績を上げている。企業再建から成長戦略策定まで、戦略を現場に落とし込む実践的なコンサルティングで高い評価を得ている。著書に、『建設業が勝ち残る「ビジネスモデル革新」』（ダイヤモンド社）がある。
■調査概要
[調査方法]インターネットによる回答
[調査期間]2022年8月17日～2022年8月31日
[調査エリア]全国
[有効回答数]197件
[回答者属性] 全国の企業経営者・役員・管理職・一般社員
- 株式会社タナベコンサルティンググループ 概要
TCGは、1957年（昭和32年）に創業し、今年創業65年を迎える日本の経営コンサルティングのパイオニアです。「企業を愛し、企業とともに歩み、企業繁栄に奉仕する」という経営理念のもと、「ファーストコールカンパニー 100年先も一番に選ばれる会社」の創造をミッションとしています。
グループで約600名のプロフェッショナル人材を擁し、「経営者・リーダーのパートナー」として大企業から中堅企業まで約15,000社の支援実績があります。
経営コンサルティング領域としては、戦略策定支援（上流工程）から、デジタル技術も駆使した現場における実装・オペレーション支援（中流～下流工程）まで、企業経営を一気通貫で支援できる経営コンサルティング・バリューチェーンを全国地域密着で構築しています。
そして、コンサルティングスタイルとしては、「All for the Client－すべてはクライアントのために」という徹底したクライアント中心主義のもと、経営コンサルティング・バリューチェーンにより、個社の経営課題に合わせて複数名のプロフェッショナルコンサルタントを選定してチームを組成する「チームコンサルティング」を推進しています。
〈経営コンサルティング・バリューチェーン〉
・ストラテジー&ドメイン
・M&Aアライアンス
・コーポレートファイナンス
・ブランド&マーケティング
・マネジメント&オペレーションズ
・クリエイティブ&デザイン
・HR
・リージョン（全国10地域：札幌、仙台、新潟、東京、名古屋、金沢、大阪、広島、福岡、那覇）
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
- 種類
- 調査レポート
- ビジネスカテゴリ
- 経営・コンサルティング
- ダウンロード
- プレスリリース素材
このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます