ビジネスパーソンの年賀状に対する意識は？

公開日2018/12/04 更新日2018/12/04

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そろそろ、年賀状の準備をしなければならないが、2019年用年賀葉書の発行枚数はおよそ24億万枚で、前年比より約7.2％減となり、ピークの2003年の約44億万に比べると、半数近く減少していることになる。

その大きな要因となっているのが、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）の普及だが、ビジネスパーソンが年賀状にどのような意識を抱いているのかを、名刺アプリを提供しているSansan株式会社が、20代から60代のビジネスパーソンの男女1,000名を対象に、「ビジネスパーソンの年賀状に対する意識調査2018」を実施した。

その結果、名刺を交換した相手へ年賀状を送ることについて、「送った方がいいと思う」「相手によっては送った方がいいと思う」を合計すると55.9%という結果で、年賀状の発行枚数が減少しているとはいえ、まだ年賀状を送るべきという声が半数を超えている。

しかも特筆すべきは、20代・30代の61.5%が「送った方がいい」と答え、「送った方がいい」がもっとも少ない40代の45%と比較すると15%以上の差となり、40〜60代よりも年賀状を重視する傾向が高いという、意外な結果となっている。

その理由としては、積極的に人脈づくりに励む若手と、人脈づくりがひと段落しているミドル層との違いがあるようだ。

年賀状を送った方がいい理由の1位は「新年の挨拶をするため（50.3%）」、2位は「日頃会わない人と連絡がとれるから（46.5%）」、3位は「人とのつながりを感じられるから（35.6%）」という結果で、ビジネスマナーや円滑な関係づくりのために年賀状が役立っているようだ。

また、「年賀状がきっかけでビジネスにつながったか」という質問には、36.3%が「ある」と回答している。「年賀状を送ることによって一度会う機会ができ商談に至った」「（年賀状で）思い出してもらいビジネスの問い合わせが来た」といったものだ。

年賀状を介しての新年の挨拶や近況の報告による自然なつながりから、新たなビジネスに結びつくこともあるので、日本古来の伝統的風習も、まんざら捨てたものではないようだ。

もし、若手社員が、取引先への新年の挨拶を、SNSで済まそうとしていることに気づいたら、さり気なくアドバイスすることも、管理部門の役割といえそうだ。

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