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働き方改革によって残業が少なくなり、その分、社員のプライベートな時間が増えていると思われるが、そのことによって職場環境や社内コミュニケーションは、どのように変化しているのだろうか。
社内コミュニケーションの代表格といえば、同僚や職場単位での飲み会、いわゆる“飲みニケーション”だが、ハラスメント意識が高くなったいま、上司から部下への「ちょっと一杯、行くか」といった誘いも、強制ととられないようにためらうことが多くなったという。
バカルディ ジャパンは、働き方改革法案が成立してから1年を経過したことから、「働き方改革と社内コミュニケーションの実態調査」を実施した。
そこで浮かび上がってきたのは、社員同士のコミュニケーションの円滑度、コミュニケーションの機会と環境、飲みニケーションに対する意識は、世代間で大きく異なる点や、共通する価値観である。
まず、「社内のコミュニケーション」については、72.2%が「コミュニケーション不足は業務に支障をきたす」と回答し、「社員同士のコミュニケーション円滑度」については、「まあまあ円滑だと思う」の回答が最多となり、なかでも20代の若手社員の評価が高かった。
一方、評価が低かったのは40代、50代で、管理職となる世代ほど、「社員同士の円滑なコミュニケーション」に難しさを感じているようで、「対部下」と「対上司」のコミュニケーションの円滑度では、「対同僚」に比べると低くなっている。
その理由は、「社内の風潮・風土・文化(42.9%)」、「価値観の違い・多様化(32.6%)」、「コミュニケーションスキルの低下(24.4%)」、「ジェネレーションギャップ(20.2%)」、「仕事終わりに会食や飲みに行く機会の減少(15.4%)」となっている。
ところで、“飲みニケーション”が「 社内の円滑なコミュニケーションに役立つか」どうかについては、「そう思う」で一番多かったのが半数を超えた20代で、30代と40代では4割程度にとどまっている。
意外にも、平成世代の方が、昭和世代よりも“飲みニケーション”の価値を感じているようである。“飲みニケーション”の回数は、各世代とも減少傾向にあるようだが、なかでも上司が部下を誘っての飲み会が減っていることが明らかになった。
しかし、20代の若手は、飲み会の必要性を感じていることが明らかになっているだけに、断ることもできる雰囲気を作ることを忘れずに、たまにはベテラン社員が若手を飲みに誘ってみてもいいかもしれない。管理部門が、その音頭をとることも、円滑な社内コミュニケーションの醸成につながるのではないだろうか。
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