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求職者が面接で聞きづらいのは“労働条件”について

公開日2019/11/27 更新日2019/11/28

深刻な人手不足により、相変わらず就活戦線は売手市場傾向が続いているが、必ずしも求職者が有利な状況にあるわけでもなさそうだ。

デジタルレクリム株式会社は、2019年9月より求人Q&Aサービス・KIKETA365の運用を開始し、合わせて求職者（応募者）の「採用面接時における質問」に関するアンケートを実施し、売手市場下での面接の実態を明らかにしている。

本来、求職者数を上回る求人数があるわけだから、求職者の方が有利なように思えるのだが、応募者の8割以上が、採用面接時に「聞きたい質問があっても、質問できなかった」と回答している。

では、面接時に、何を質問したかったのかといえば、一番多かったのが残業時間などの「業務時間」（全体の17％）、次いで「昇進・昇給」「業務内容」と続いている。

これから入社しようとすれば、最低限、業務時間や待遇面などの基本的な労働条件は確認しておきたいところだが、これらの肝心な要素が、実際に面接の場ではなかなか聞きづらいというのが実状のようだ。

つまり、いくら売手市場とはいえ、やはり面接官の評価が気になる、というのが求職者の本音として浮かび上がってくる。その結果、入社前と入社後のギャップが生まれ、早期退職の要因になっていることは、入社3年目での退職が多いことからも示されている。

人事・採用担当者は、より優秀な人材を採用し、採用した社員の定着率を高めることが求められるが、そのためには、面接において、応募者が聞きたいことを聞きやすい雰囲気をつくりあげる努力も必要だ。

せっかく採用した社員が、わずか数か月で「面接の時に、残業時間や福利厚生について聞くことができなかったことが失敗だった」などと、辞表を提出してくるようでは、採用担当者の査定もマイナスになりかねない。

面接での応募者との対応や、会社説明会の在り方を、求職者の立場で見直すことも、人手不足時代には必要になってくるのではないだろうか。

関連記事：派遣労働者の“同一労働同一賃金”について

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