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新型コロナウィルスの影響で再び！？緊急時に発生する品切れ騒動あれこれ

公開日2020/03/27 更新日2020/03/28
新型コロナウィルスの影響で再び！？緊急時に発生する品切れ騒動あれこれ

新型コロナウイルスの感染拡大で、店頭からマスクやトイレットペーパーが消えるなど、混乱が生じています。品切れによる騒動といえば、オイルショックの時のトイレットペーパーが有名ですが、過去の品切れ騒動を振り返ってみましょう。

記録的な冷夏による米不足

品不足による騒動で、真っ先に思い浮かべるのは、小学生の教科書にも出てくる享保の大飢饉による米騒動や、太平洋戦争中や戦後の混乱期の食料品や日用品不足、そして、1973年（昭和48）のトイレットペーパー騒動ではないでしょうか。

米にまつわる騒動は、自然災害などにより何度も発生していますが、明治以降では1918年（大正7）が最大とされています。

また、近年では、記録的な冷夏が日本列島を襲った1993年（平成5）の不作による米不足が記憶に新しいところです。この時は、国産米と輸入米をセットで購入しなければならず、国産米に比べて食味の落ちる輸入米をどのように食べればいいかも話題になりました。

国民がパニックとなったトイレットペーパー騒動

米不足は、天候不順による不作が原因ですから、スケールの違いはあれ、その後も度々発生していますが、備蓄米などによって、その後は大きな騒動にはなっていません。

国民がパニック状態に陥った品不足といえば、やはり1973年のオイルショックをきっかに巻き起こったトイレットペーパーの買い占め騒動ではないでしょうか。

第四次中東戦争を背景に、中東の原油産油国が、原油価格70%引き上げを決定したため、政府が、国民に「紙の節約」を呼びかけたことから、「紙がなくなる」という噂があっという間に国民の間に広がりました。

トイレットペーパーを買いあさる姿が、連日ニュースで報じられたことも、騒動に拍車をかけたことは否めません。しかも、トイレットペーパーだけにとどまらず、洗剤や砂糖などの日用品にも波及し、まさに大騒動となりました。

しかし、トイレットペーパーは、その後も幾度も買い占めのターゲットとなります。2011年（平成23）の東日本大震災発生後、そして今回の新型コロナウイルス感染拡大でも、買い占め騒ぎが発生しました。

震災・台風被害がもたらした品不足

東日本大震災の時には、東京の店からペットボトルの水が消え、地震や台風の被害発生する度に、電池やブルーシート、ガムテープ、カセットコンロ、カップ麺などの非常食などが品薄状態となります。

万が一に備え、買いだめをすることが、品薄状態となる原因ですが、生活防衛という観点からは推奨されるべき手段ですが、それが一時期に集中してしまうところに問題があるようです。

また、2005年から2008年の3年間で、世界全体の食糧価格が2倍近くまで跳ね上がったとされています。その背景には、台風や洪水、干ばつなどによる収穫減もありますが、トウモロコシやサトウキビ、小麦、菜種、パーム油などが、バイオ燃料の原料に使われたことから食糧の価格高騰につながったようです。

なかでも小麦や油脂、乳製品の価格が急激に上昇しました。その影響で、2008年には、日本のスーパーや小売店でバターが品不足となり、1人1箱までの制限も設けられました。

2017年は、ジャガイモの不作により、ジャガイモを原料とするスナック菓子が、製造休止に追い込まれたこともあります。また、テレビでサバ缶やイワシ缶が、健康によいと特集を組めば、たちまち店頭から姿を消してしまうなど、買い占め・買いだめ騒動はなかなかなくならないようです。

まとめ

買い占め買いだめ行動をとってしまうのは、品不足になるという不安からですが、無責任なデマから騒動に発展するケースも少なくありません。今回のトイレットペーパーも、オイルショックの時も、まさにデマ情報がきっかけでした。

緊急事態には、デマや流言飛語が飛び交うものですが、通信手段が格段に発達した現代は、デマの伝わるスピードも範囲の広さも、昔とは比べ物にならないほどです。企業としても、こうしたデマに惑わされることなく、常日頃から万が一に備えておくことが大切なようです。

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