コロナ感染拡大を受け急遽在宅勤務に！気を付けるべき注意点は？

育児や親の介護に直面した場合、仕事との両立を図る上で、在宅勤務は有効な働き方です。また、最近では新型コロナウィルスが流行する中、出社せずに在宅でのテレワークを推奨する企業も登場しています。以前は会社に出社して働くということが当たり前と考えられてきましたが、近年、そのような価値観に少しずつ変化が生じているのかもしれません。今回は、在宅勤務で働くとはどういうことか、在宅勤務で働くときの注意点について詳しく解説します。

在宅勤務とは？企業に所属して自宅を就業場所とする

自宅を就業場所とする働き方のことを在宅勤務といいます。完全に出社せずに自宅のみで働き続ける場合や週に何日かだけ出社する場合など、一口に在宅勤務といっても働き方の形態は様々です。

会社に出社せずに働くことを意味する言葉としては、在宅勤務の他にもテレワークやリモートワークなどもあります。しかしテレワークやリモートワークは、自宅だけでなくワーキングプレイスや喫茶店なども働く場所として想定している、より広義の意味を持つ用語です。在宅勤務はもっぱら自宅で働くことを意味する言葉ですので、その点で違いがあります。

なお、在宅勤務を行う場合、雇用形態は主に2つです。1つは企業と雇用契約を結び、その上で自宅にて勤務する「雇用型テレワーク」、もう1つは個人事業主として働く「自営型テレワーク」で、在宅勤務で働く場合はこのどちらかに該当します。

在宅勤務でできる仕事

基本的にインターネット環境が整い、ネットにつながっているPCがあれば在宅勤務を行うことができます。具体的な職種としては、システムエンジニア、プログラマー、WEBデザイナー、DTPデザイナー、イラストレーター、CADオペレーター、WEBディレクター、翻訳家、ライターなどを挙げられるでしょう。WEBやプログラミングに関する専門的知識が必要なものから、PCの基本操作が分かれば取り組めるものまで職種自体は豊富です。

在宅勤務で働くメリットとは？

在宅勤務の場合、会社に出社する必要がありません。通勤時間が必要ないという点は、在宅勤務の大きなメリットといえます。

自宅の場所によっては、家と勤務先との往復時間だけで数時間を費やすこともあるでしょう。また、時間帯によっては満員電車に苦しめられるため、会社に通うこと自体大きなストレスとなる場合もあります。

在宅勤務の場合、そうした通勤にかかる時間・労力を自分の業務やプライベートの時間に充てることができるのです。疲労感がないまま仕事を開始できるので、業務効率の向上も期待できます。

また、自宅にて一人で作業を行うので、仕事に集中できるという点も在宅勤務の利点です。会社に出社すると、上司や同僚との人間関係にどうしても気を使う必要性が生じます。自宅での勤務であれば、そのような点に気を遣う必要はありません。

さらに、在宅勤務であれば育児や介護との両立がしやすいです。自宅を何時間も空けることができない人にとって、在宅勤務は理想的な働き方といえます。特に高齢化が進む近年、親の介護のために会社での勤務を続けることができず、「介護離職」するというケースも多いです。在宅勤務であれば、そのような形で仕事から離れる必要はありません。

在宅勤務で働く際の注意点

しかし一方で、在宅勤務を行う場合に注意すべき事項もあります。まずは高い自律性が求められるという点です。自分自身で仕事のスケジュール管理を行わねばならず、自由さを得られる反面、高度の自己管理能力を持つことが要求されます。

特に自宅で働く場合、仕事とプライベートの境界があいまいになりがちです。ついダラけてしまって仕事が遅れるということも起こり得るため、仕事専用の部屋を設けるなどの対策を取る必要もあります。

また、在宅勤務で仕事を行う場合、直接上司や同僚と顔を合わせて仕事内容について説明を行えません。言い訳ができない分、高度なアウトプットが求められます。自宅で仕事をする場合は、趣味や娯楽関係のものは遠ざけ、仕事に集中できる環境を整えることが大事です。スマートフォンはあくまで仕事上の連絡手段として使用し、SNSやゲームに気を取られないよう自分を律することが求められます。

さらに、上司や同僚と共時的なコミュニケーションができないという点も注意が必要です。在宅勤務では、仕事上のコミュニケーションはすべてメールや電話などで行います。その場合、例えばオフィスで決まったことが電話やメールですぐに連絡がこない、あるいはこちらから連絡しても返事がすぐに来ないということも起こり得るでしょう。仕事のスケジュールは、ある程度連絡に時間的なロスが生じることを加味した上で考える要があります。

もしチームワークが求められる業務を在宅勤務で行う場合、週に1～2度は出社してミーティングに参加することも必要でしょう。リモートである分、意識してコミュニケーションを取ろうとする心構えが要求されます。

まとめ

在宅勤務は、かつての日本の雇用システムにはなかった新しい就業形態です。世間的にみると、まだまだ特殊な働き方といえるでしょう。しかし政府による働き方改革が進められる中、今後は少しずつ在宅勤務に対する見方が変化していくとも考えられます。

ただし在宅勤務はメリットが多い反面、働く上で注意すべき点も多いです。自己管理をきちんと行うことや仕事のクオリティを高く保つこと、こまめにコミュニケーションを取る意識を持つなど、オフィスで働く場合とは異なる点に気を遣う必要があります。