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世界最大規模の広告代理店「WPP」の調査・コンサルティング業務を担うカンター・グループは、世界のブランド価値ランキング2018年度版を公開した。
ランキングを見ると、テクノロジー大手のGoogle(グーグル)、Apple(アップル)、Amazon(アマゾン)、Facebook(フェイスブック)に加え、中国のAlibaba(アリババ)が初めてトップ10にランクインし、半数はテクノロジー関連企業、またはテクノロジーをベースとしたサービスを提供している企業となった。
また、2006年のランキング調査では、TOP100にランクインした中国ブランドはわずか1ブランドだったが、今年のランキングでは14の中国ブランドがランクイン。成長率は前年比47%増となり、米国ブランドの23%増と比べると2倍以上の成長となり、米国ブランドが中国ブランドに抜かれるという結果となっている。
一方、日本のブランドではトヨタ、ホンダ、NTTがトップ100にランクインしたものの、いずれも前年から順位を落としている。2006年の第1回調査が始まって以来、トヨタは常に日本のトップブランドとしてランクインし続け、今年の「アジアのブランドランキング上位10ブランド」でも7位となっている。
また、今年はブランド全体の総資産価値が、これまでのランキングにおいて最大の成長幅を示し、どのブランドも、ブランド構築に向けた大胆な戦略とビジネスの長期的な見通しがこれらの成長につながっていることが伺える。
2018年トップ100ブランドの総保有価値総額は、前年比21%増で総保有価値総額は4.4兆ドルとなっているが、改めて中国の勢いを感じさせる結果だった。
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