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新型コロナウイルス感染症拡大は、企業の新入社員の研修にも大きな影響を与えている。社員を一堂に会して実施するスタイルが避けられ、オンラインで研修を行う企業が増えた。実際、とある調査結果でもその傾向が表れている。
就職情報サービスを提供している株式会社学情(本社:東京都中央区・大阪府大阪市、代表取締役社長:中井清和氏)は、全国の企業・団体の人事担当者を対象に、新入社員のeラーニングに関するアンケート調査を実施した(調査期間:2020年7月3日~7月10日、有効回答数:上場企業45社と非上場企業281社の計326社、調査地域:全国、調査方法:インターネットリサーチ)。本記事では、この調査結果をご紹介する。
<調査結果の概要>
●新入社員の教育でのeラーニング活用率は全体の約半数。活用して最も良かった点は「感染症の予防になった」
●eラーニングの活用時の課題は「研修が受け身になってしまう」
●今後活用したいeラーニングは「同期同士でコミュニケーションがとれるなど参加型の研修」がトップ
新入社員教育でのeラーニングの活用状況は、「以前から導入している」が34.4%、「新型コロナウイルス対策として導入した」が15.6%と、約半数が導入していることが明らかに。
活用して良かった点は、「感染症の予防になった」が最多で62.4%だった。ほか、eラーニングを実施した企業からは、「時間や場所の制約なく、研修を実施できた」「自宅待機の時間を有効活用できた」「自宅待機の期間に研修を実施できたので、入社日が遅れてもモチベーションを維持できた」「PCスキルなどの向上につながった」といった声が寄せられた。
本調査では、eラーニング活用の課題点についても聞いている。最多は「研修受講が受け身になってしまう」(68.2%)。次いで、「同期同士のコミュニケーションが図りにくい」(62.9%)となった。主体的な参加や、参加者同士でコミュニケーションを図る機会をつくることが必要なのがわかる。
そのほか、「オンラインでの研修を実施するノウハウがなかった」「自宅にPCがない新入社員がいるなど、全員が参加できる環境を整えるのに苦労した」「研修用のタブレットを用意することを検討中」といった回答があがった。コロナ禍で研修を急きょオンラインに切り替えた企業が多く、環境整備で課題を感じる人事担当者が多かったようだ。
今後のeラーニング活用は、「積極的に活用したい」が20.9%、「どちらかと言えば活用したい」が32.2%で、半数以上は活用を前向きに考えている。一方、「どちらとも言えない」は33.4%に。新型コロナウイルスの今後の感染状況や、テレワークの定着状況などを踏まえて、活用を検討するという意向があるようだ。
活用したいeラーニングは、「同期同士でコミュニケーションがとれるなど参加型の研修」が67.1%で最多。前述のとおり、「eラーニングでの研修は受け身になる」と課題を感じている企業が多いため、参加者同士で繋がって主体的に取り組める研修が求められている。次いで、「メールやビジネス文書などの文章力の研修」60.0%、「OfficeソフトなどPCスキルを習得するための研修」54.1%という結果に。仕事上の基礎スキルを習得できる研修も必要とされている。
いかがだろうか。
コロナ禍をきっかけに今後テレワークが定着していくと、研修のオンライン化もさらに広がっていくだろう。参加者同士で対話し、主体的に取り組めるeラーニングが、これからの研修を良く変えていくのではないだろうか。
なお、本調査については同社の公式サイトでも紹介されているので、特に企業の人事・総務担当者は参考にしてほしい。
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