公開日 /-create_datetime-/
老後資金として2000万円は必要といわれており、年金も、あまり当てにはできない時代となりそうです。そんな先行き不透明な時代に結婚にするとしたら、相手に求める年収はどれくらいなのでしょうか。
講談社の女性誌withの公式ウェブサイト「with online」が、未婚のwith girlsを対象に「アラサー未婚女子に聞いてみた! 結婚相手に求める“最低”年収はどのくらい?」というアンケート調査をしていますので、その調査結果から、イマドキの結婚観を見ていきましょう。
1位 500万円台(27%)
2位 600~700万円台(18%)
3位 300万円台(16%)
4位 400万円台(14%)
5位 800~900万円台(13%)
6位 1000万円以上(12%)
最も多かったのは500万円台ですが、この年収額は、平成29年の「民間給与実態統計調査」(国税庁)による、男性の平均年収額532万円と同レベルです。つまり、結婚相手に望むのは、最低でも平均年収以上ということのようです。
興味深いのは、500万円台を選んだ、アラサー未婚女子たちの、赤裸々なコメントです。
・30歳/金融「この年収だと余裕のある生活ができると思ったから」
・25歳/商社「自分も働きたいので、自分の収入と合わせればやりくりできるのではと思う」
・26歳/医療「自分よりは稼いでいてほしいというのが理想」
・27歳/事務「節約しながらでも普通の家には住みたいから」
・33歳/教育「これくらいあればどうにかやっていけそう」
・25歳/公務員「自分よりも稼いでいてくれないと安心して出産や子育てができない」
“自分よりも稼いでいてくれないと安心して出産や子育てができない”という、切実さが伝わってきそうですが、「前は1000万円と思っていたけど、現実に考えてそんな高年収な男で良い奴は残っていない」(30歳/商社)というコメントもありました。
確かに、高収入で性格も良い人は、すでに結婚しているか、彼女がいる確率が高いでしょうから、現実的な額が平均年収程度なのかもしれません。
平均年収以下の300万円台、400万円台を選んだ人は、お金よりも人柄を重視しているようです。
・26歳/事務「夫婦で600万円稼げたら良いと思っているから」
・28歳/事務「中身重視で結婚したいから、最低限の額はこれぐらい」
・27歳/栄養士「せめて、自分より100万円くらいの差でありたい」
一方、最低でも800~900万円台、1000万円以上の高収入層を、結婚相手のターゲットに据えている人たちのコメントも見ていきましょう。
・28歳/マスコミ「ある程度余裕のある暮らしはしたいし、今の彼が稼ぐ人だからそれ以下は考えられなくなってきた」
・30歳/医療「自分より多いことが条件なのと、それくらい稼いでいる人は仕事が忙しく、充実しているし、それなりの能力がある証拠だから」
・27歳/不動産「大金持ちになりたいわけではないけれど、ある程度豊かな生活ができそうな年収のボーダーラインだと思う」
・25歳/事務「自由になるお金をある程度確保したいと思ったら、手取りで1000万円ほしい」(25歳/事務)
・27歳/ファッション「都内で暮らしたいと考えているので、世帯年収1500万円以上でないと難しいと思うから」
高収入の結婚相手を希望している人は、マスコミや医療など、ご自分もそれなりの収入レベルにある人が多いようです。やはり、結婚によって生活レベルを落としたくないということでしょうか。
また、2位の600万円台を選んだ人は、自分の収入と合わせて1000万円になることを見越しているようです。ちなみに、「600万円以上は欲しい。自分より稼ぎのない人と結婚するくらいなら、1人がいい」(31歳/医療)といったコメントに、イマドキの結婚観が現れているのかもしれません。
結婚願望のある独身のビジネスパーソンにとっては、気になる調査結果ですが、さて、あなたの年収は、アラサー未婚女子が結婚相手に求める年収と比較すると、いかがでしょうか?
会計士が電子化のしくじり事例を解説|失敗しない電子帳簿保存法への対応方法とは?
取引トラブル契約事例と契約書AI審査ガイドブック
転勤手配を楽にしたい! 『賢く転勤手配サービスを選択するポイント』
契約書作成の際に必ず押さえておきたい8つのポイント
【入門ガイド】はじめての電子署名
「公認会計士」になるには?難易度・合格率や税理士との比較など
企業と求職者とのマッチング精度を高めるリファレンスチェックの進め方
【経理の転職情報】まとめページ
NHK連続テレビ小説のモデル、女性初の弁護士だった三淵嘉子さんとは?
【監査法人の転職情報】まとめページ
誰もが悩む5つの組織課題をサーベイ導入で解決するヒントとは?
受発注業務事例のご紹介
ビジネスパーソンが知っておくべき、経費精算でも気をつけたいインボイス制度対応3つのシーン
中堅大企業のための人事給与BPO導入チェックポイント
電子契約における代理署名・代理押印
4月から義務化される「障害者への合理的配慮」とは?企業が取るべき対策を解説
【550社が出展!】日本最大級のバックオフィス向け展示会を開催
特許庁が「知財功労賞」21社を発表 特許を営業に活用・商標2000以上・創業から知財重視……
【配属ガチャ】「配属先が希望と違う」理由で新卒生の24.6%が“早期離職・転職”を検討。「いつ決まるかわからない」も不安材料に
大企業法人の経理担当必見!5月の税務ガイド
公開日 /-create_datetime-/