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多くの企業でDXが検討、実施されている中でDXを推進するための人材育成の必要性が声高に叫ばれていますが、具体的に研修担当者が果たすべき役割は明確になっていません。
この記事では、IPAの調査結果(※)をもとにDX推進における課題を総括するとともに、その課題解決のために研修担当者が果たすべき役割を全3回にわたって解説します。
「DX推進人材の育成における課題と研修担当者の果たすべき役割(全3回)」
第1回「DXの現状」
第2回「DX推進人材の現状と課題」
第3回「研修担当者の果たすべき役割」
連載第1回の今回は、DXの現状について解説します。
独立行政法人情報処理推進機(以下IPA)は、東証一部上場企業1,000 社に対して、DX の取り組みに関するアンケート調査を行い、回答のあった92社のデータを集計し、その結果を2019年5月17日に「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」(以下、IPA調査)として発表しました。
IPA調査によると、「貴社では、既存のビジネスの変革や新たなビジネスの創出の必要性を感じていますか?」という問いに対して、6割以上(63%)の企業がビジネス変革・創出の必要性を「非常に強く」感じており、「ある程度強く感じている」と回答した企業を含めると、9割以上(91.3%)の企業においてDXの必要性が強く認識されていることがわかりました。
出典:「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」
それでは、実際に企業が行っているDXの取り組みとはどのようなものなのでしょうか?
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