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いまや、なんでもオンラインで済ませることができる便利な時代です。とくにコロナ禍では、食品スーパーでのオンラインショッピングが注目を集めました。ところが消費者は、便利なオンラインよりも、実際にお店に行く、リアル店舗を重視していたことがわかりました。
コロナ禍における食品スーパーに対する消費者の意識について調査を行ったのは、スーパーマーケットの成城石井です。
8月7日~17日に、東京・神奈川・千葉・埼玉在住の20代~50代の既婚女性500人に対してオンラインアンケートを実施したところ、食品を購入する際には約9割の人が「ネットよりも食品スーパーを重視していた」という結果です。
直近1か月のうちの食品を購入は、「食品スーパーのみ」が48.5%、次いで 「食品スーパーの比重が多いがオンラインも併用している」が40.5%で、大多数がリアル店舗に軍配を上げていました。
では、消費者はなぜ食品スーパーの方を重視していたのでしょうか。もっとも多かった理由が、「生鮮食品は直接見て手に取ってから購入したい」が75.2%です。
また、「オンラインは送料が高い」(33.6%)、「食材の比較ができない」(31.6%)、「目的以外の発見や新鮮な食品を楽しみたい」(23.4%)などの情緒的な要素も、リアル店舗を重視する理由のようです。
つまり、オンラインでの便利さよりも、商品を自分の目で直接確認し比較することで、鮮度などを確認することができることや、予定になかった食品を店頭で見つけることも、食品の購入には欠かせない要素だということがわかります。
とくに、「目的商品以外の発見や新鮮な食品を楽しみたい」(38.5%)、「地域のフェアや催事フェアなどを楽しみたい」(16.9%)といった割合が高い傾向を示していたのが、リモートワーク中の人でした。
このことから、自粛生活の中では、買い物中の新しいものや珍しいものとの出会いが楽しみのひとつであり、それが食品スーパーであることがうかがえます。
ところで、この調査結果から、消費者がコロナ禍でスーパーに期待することにも変化が生じていることも見えてきました。
もっとも多かったのは「感染症対策」(42%)で、「安さ」(31.4%)が続いています。外食を控えるようになり、自宅で食べる「内食」が増加したことが影響しているのではないでしょうか。
また、「安心・安全」(31.2%)、「品質へのこだわり」(30%)を選んだ人の割合も高く、コロナ禍によって、日常的に口にする食品への安全性や、品質への意識が高まっているようです。
一方、新型コロナウイルスの感染拡大によって、大打撃を受けた外食産業や生産者を支援するための「食べて応援」も、SNSなどで注目されるようになりました。企業・産地を支援する目的で食材を購入した人は54.8%にものぼります。
その支援のための食材の購入方法は、やはり「食品スーパー」(31.4%)が最多ですが、ネット通販(18.4%)、ふるさと納税(12.2%)、クラウドファンディング(3.2%)と続き、支援ではネットを介した方法も健闘しています。
いずれにしても、食品の購入に関しては、オンラインがどんなに便利さをアピールしようとも、またレジ前の行列など密になるリスクがあるメリットを挙げようとも、消費者にとっては新しいものに出会う楽しみなどの場のひとつとして、食品スーパーを位置付けているようです。
それこそが、リアル店舗の最大の魅力といえるのではないでしょうか。
電子決済の預金不正引き出しなどネットの信頼性が揺らいでいるだけに、買う予定のなかった食材との出会いなど、リアル店舗ならではの情緒的な魅力がますます見直されています。オンラインショッピングが支持率でリアル店舗を上回るためには、何よりも安全性という、信頼度の確立ではないでしょうか。
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