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株式会社ツナグ・ソリューションズが実施した、「新型コロナウイルス影響“採用活動”実態調査(2020年9月度編)」によると、採用コストに対する慎重な姿勢が見てとれるなど、企業の採用活動への意識に大きな変化が生じていることが判明した。
6月に実施した前回調査時と比べると、引き続き採用活動再開時期が未定の企業は12ポイント増の約4割で、緊急事態宣言発令後に、採用予定数を減らした企業も約4割強になるなど、いずれも増加傾向を示している。
また、緊急事態宣言発令以降、大きく変わったのが面接の方法だ。これまでの対面での面接から多くの企業がWEB面接へと移行し、その数はこれまででもっとも多いことも明らかになった。
一方、店舗運営の効率化やパフォーマンス向上などに影響するような、ほかのHRテックに対する投資については、費用や効果への不安から、判断を控えている様子もうかがえる。
この「新型コロナウイルス影響“採用活動”実態調査」は、新型コロナウイルスの影響により、企業の採用活動に生じた変化や、緊急事態宣言発令前後での採用活動の変化を探るために実施し、前回調査時(6月)からの変化についてもとりまとめている。
そこから見えてきた、コロナ禍における採用活動の課題は、新型コロナウイルス感染拡大状況や求職者の動向など外部環境を見極めると同時に、自社の経営状況の見通しやHRテック導入による費用対効果などを総合的に検討する、ということのようだ。
調査の結果の詳細はホワイトペーパー(/news/detail/3348/?url=https%3A%2F%2Fwww.tsunagu.co.jp%2Fdownload%2F0016)で公開しているので、採用担当者はチェックしておくことをおすすめする。
■参考URL
/news/detail/3348/?url=https%3A%2F%2Fprtimes.jp%2Fmain%2Fhtml%2Frd%2Fp%2F000000093.000004558.html
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