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ITパスポートは、IT技術者だけを対象とした資格ではなく、ビジネス、IT、情報セキュリティ、コンプライアンスといった幅広い知識が身につく全ての社会人を対象とした資格です。
この記事では、ITパスポートの内容と、全社員がITパスポートを取ることで得られる企業のメリットを全4回にわたって解説します。
「ITパスポートを全社員に取らせるべき3つの理由(全4回)」
第1回:ITパスポートとはどんな資格?
第2回:ITパスポートは幅広いビジネス知識が身につく
第3回:ITパスポートはITリテラシーを向上させる
第4回:ITパスポートは情報セキュリティとコンプライアンス意識を高める
連載第3回の今回は、全社員がITパスポートを取得することで期待できる効果のうち「ITリテラシーが向上する」について解説します。
DX(デジタルトランスフォーメーション)は全ての企業において、優先度の高い経営課題となっています。
DXとは、経済産業省の「DX推進ガイドライン」の定義によると、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズをもとに、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」とされています。
つまり、DXの実行には「データとデジタル技術の活用」が前提となっており、そのためには全社員が高いITリテラシーを持つことが必須条件とされているということです。
とはいえ、IT部門以外の社員のITリテラシーは千差万別です。
そのため、社員のITリテラシー底上げをはかるための企業研修の実施には、まず、第一にカリキュラムの作成が必要ですが、これが研修担当者にとっては難題となっています。
ITパスポートは、このような状況での標準的な研修カリキュラムとして最適な内容を備えています。
そもそも、ITパスポートはIT技術者向けの情報処理技術者試験の入門レベルとして位置づけられますので、ITの基本となる構成要素を完全に網羅しています。
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