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株式会社チームスピリットの呼びかけで誕生した、新しい働き方や組織のあり方に関する調査・研究を行うバーチャルシンクタンク「イノベーション総合研究所」が、「ウィズコロナ時代の働き方」に関する意識調査の分析結果を発表した。
調査結果から判明したのは、「生活のために今の会社で働いている」が55%を超え、「ジョブディスクリプション(職務経歴の蓄積)の意識を持たずに働いている」が70%と、大半のビジネスパーソンが“職務スキル向上への意識”を持たずに、働くことを”受動的なことと捉えていることだ。
働きたい会社の条件トップ3は「ストレスが少ない」「心理的安全性が保たれている」「一緒に働きたいメンバーが多い」であり、現状の働き方に追従する“安定・成熟層”のビジネスパーソンが多いようだ。
一方、スキル向上やキャリア形成、新たな価値創出といったジョブスプディスクリプション意識が高い”積極・成長層”も1~2割存在する。“安定・成熟層”と”積極・成長層”の間には大きなギャップがあり、ビジネスパーソンの働き方への意識は二極化していることがわかった。
日本の未来を担うビジネスパーソンの多くが、“積極・成長層”として業務へ取り組むことができれば、グローバル競争の中でも勝ち抜いていく期待が持てる。しかし、その担い手が1~2割しかいないというのは、かなり不安な状況だ。
「イノベーション総合研究所」は、今回の調査の分析結果を通じ、「創造性を高め新たな付加価値を生み出す方法」に焦点を当てた提言として、「働くことへのストレスの緩和」「組織が社員に期待することの明確化と実効的な目標設定」の重要性をあげている。
「日本の組織と個人が、世界の成長スピードに乗り遅れないためには、“働く意識の違い”があることを踏まえ、個人と組織、両面での潜在能力の底上げをする取り組みが必要」であるということだが、その環境を整えることも、管理部門担当者の重要な役割となりそうだ。
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