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完全テレワークになった場合の希望する居住地は？　日本トレンドリサーチ調べ

公開日2022/01/01 更新日2024/06/04 ブックマーク数0
完全テレワークになった場合の希望する居住地は？　日本トレンドリサーチ調べ

テレワークのメリットの一つに挙げられているのが、通信環境が整っていれば自宅からでも遠隔地からでも仕事ができることだ。

つまり、完全テレワークとなれば、住居費の高い都心に住む必要がなく、郊外でゆったりと暮らすことも可能になる。都心よりも地価が安い地方に住むのであれば、マイホーム取得の夢もより現実に近づいてくる。

そのため地方への移住ニーズも高まっているといえる。もし完全テレワークとなった場合、ビジネスパーソンはどのような場所に住みたいと考えているのだろうか。

日本トレンドリサーチが実施した「完全テレワークになった場合の住まいに関するアンケート」によると、「勤務先まで30分以内の場所に住みたい」が22.3％で、通勤の必要がないにもかかわらず、会社の近い場所に住みたいと考えていることがわかった。

会社まで30分以内に住みたい理由は、生活の利便性を重視しているほか、会社から緊急呼び出しがあった場合にもすぐに対応できることなどが挙げられている。

一方30分以内にこだわらない派は、都会から離れて自然に囲まれて暮らしたい、緑や公園が静かで落ち着いた環境で仕事をしたいなど、利便性よりもリラックスできる自然豊かな環境を求めているようだ。

生活の利便性を求めることも、自然環境に囲まれた環境を求めることも、ワークライフバランスを重視する姿勢には変わりがない。果たして、都心部と郊外の居住地のどちらを選ぶことがプラスになるのかは、それぞれの価値観によっても違ってくるのではないだろうか。

いずれにせよ、これからの働き方の主流になるとされているのは、テレワークと出社勤務が共存するハイブリッド型の働き方だ。その働き方が定着していけば、「勤務先まで30分以内の場所に住みたい」と回答した22.3％の人の考え方がどのように変化していくのかも注目だ。

企業としては、こうしたビジネスパーソンのニーズを敏感にとらえ、それに対応した働き方や、住宅手当、通勤手当、そしてリモート手当などの福利厚生面についても見直していくことが求められることになりそうだ。

※本記事は日本トレンドリサーチときらくハウスによる調査より引用しております
日本トレンドリサーチ

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