7割超の企業が、面接で「対面とオンラインを併用」。面接形式の決定基準は「一次や最終など、選考の段階によって」が最多/採用担当者アンケート

【TOPICS】
（1） 面接形式は、7割の企業が「対面とオンラインを併用」と回答。「対面のみ」の回答も2割を超える
（2） 面接形式の決定基準は、「一次や最終など、選考の段階によって」が最多

【調査の背景】
コロナ禍で、WebセミナーやWeb面接など、採用活動をオンラインで実施するケースが増加しました。一方、オンラインでは「社風や仕事内容への理解を深めにくい」「企業の雰囲気を伝えにくい」といった声が、学生・採用担当者双方から出ています。コロナ禍で三度目となる採用活動において、企業は面接をどのように実施するのか。面接の実施形式について調査しました。

（１） 面接形式は、7割の企業が「対面とオンラインを併用」と回答。「対面のみ」の回答も2割を超える

面接形式（対面とオンラインの実施比率）は、「対面のみ」が25.6％で最多。次いで、「対面を中心にオンラインも併用」24.8％が続きました。「対面とオンラインが同割合」24.3％、「オンラインを中心に対面も併用」20.6％を合わせると、約7割の企業が「対面とオンラインを併用」することが分かります。「オンラインのみ」と回答した企業は、4.8％に留まりました。

（２） 面接形式の決定基準は、「一次や最終など、選考の段階によって」が最多

面接の形式を、対面かオンラインか決定する基準は、「一次や最終など、選考の段階によって」が67.9％で最多。次いで、「学生の希望に応じて」42.3％、「学生の居住地に応じて」40.4％が続きました。一次選考はオンラインで実施し、選考ステップが進むにつれて来社の機会を設けたり、学生の希望や状況に応じて柔軟に対応する企業が多いことが分かります。

■調査概要
・調査対象：全国の企業採用担当者
・調査方法：Web上でのアンケート
・調査期間：2022年1月5日～2022年1月31日
・有効回答数：1,949社
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、
　択一式回答の合計が100.0％にならない場合あります。

■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。18年前から「20代通年採用」を提唱。会員数40万名の「ダイレクトリクルーティングサイト会員数2年連続No.1・就職情報サイト〈あさがくナビ（朝日学情ナビ）〉」や、会員数180万名の「20代が選ぶ、20代向け転職サイト3年連続No.1・20代専門転職サイト〈Ｒｅ就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。2021年11月に創業45周年を迎えました。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会／日本就職情報出版懇話会　代表幹事会社］
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