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入社後約半年の就業意識の変化

公開日2022/04/08 更新日2022/04/09

人事担当者にとって、若手社員の早期退職意識の高さは、頭の痛い問題の一つだ。採用しても、一人前の社員に育つ前に退職してしまえば、育成のためのコストが無駄になるだけでなく、企業にとっても戦力ダウンという大きなマイナスになる。

しかし、不透明な経済情勢が続くなか、新入社員の意識が変化しつつあることが、公益社団法人全国求人情報協会が実施した「2021年卒新卒者の入社後追跡調査」で明らかになった。

この調査で注目すべきが、入社前と入社半年後の就業意識の変化だ。入社前調査では転職志向のあった新卒者の約3割が、入社して半年後には、退職せずに勤続志向になっているのである。

しかも、入社半年で「自分はこの会社で仕事をするのに向いていそう」と感じた新入社員の約9割が勤続志向である。また、指導の担当者に業務以外のことも相談している新入社員の半数以上が、自分に適した仕事であるという意識を持っていることもわかった。

つまり、新卒社員の定着率を高めるためには、「自分に向いている」「この会社で働き続けたい」という、適職意識が持てるような仕事（役割）の提供が重要になりそうだ。

そしてもう一つ、この調査結果から見えてきたのは、将来の仕事への展望や、個人的な相談もできる職場環境かどうかが、適職意識を持てるカギになる、ということである。

一方、気軽に相談できる上司や先輩が職場に見当たらず、慢性的な人手不足から、いつも仕事に追われているような職場環境の場合は、新入社員がなかなか適職意識を見いだせずに、転職志向が高まることも示されている。

新入社員の定着率に悩みを抱えている管理部門の担当者は、公益社団法人全国求人情報協会で、入社後約半年の就業意識の変化について確認してみてはいかがだろうか。

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