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サイバー攻撃が多発するなか、あらためてサイバーセキュリティの重要性が高まっているが、サイバーセキュリティ専門家の人材不足によって、情報システムやネットワークの安全性が脅かされている。
安全なネットワーク空間を維持していくためには、サイバーセキュリティ専門家を確保しなければならないが、その絶対数が不足しているため、早急にサイバー人材を育成していくことが求められる。
しかし、育成するためには時間も費用も必要だ。さらに、Trellixが各国のサイバーセキュリティ専門家1,000人に実施した「サイバー人材不足に関する調査」によると、そのうちの30%が職業変更を視野に入れていることがわかった。
ただでさえ人材が不足しているのに、サイバーセキュリティ担当者の離脱が増えれば、ますます人材が不足することになる。では、なぜ、30%ものサイバーセキュリティ担当者が職業変更を視野に入れるほどの不満を抱えているのだろうか。
サイバーセキュリティ担当者が抱える不満の多くは「スキル開発に対するサポートが限定的」なことや、担当者が取り組む業務が「社会のためになっているという周囲の認識の欠如」などだ。
複雑化するサイバー攻撃から、情報システムやネットワークを守るためには、サイバーセキュリティ担当者もスキルアップしていかなければならない。しかし、そのサポート体制が不十分で、しかも正当に評価されなければ、担当者のモチベーションも下がってしまうのも致し方ないのではないだろうか。
サイバーセキュリティ専門家の人材不足は、民間企業だけでなく、重要インフラや、国家の安全保障をも危険にさらすことになる。Trellixの調査によると、「人材不足で、情報システムやネットワークのセキュリティ確保に影響が出ている」の回答は85%にものぼる。
社会の発展とサイバー空間の安心・安全を確保するためには、サイバーセキュリティの知識、技能を有する専門家の育成が必要だが、その前に現在、サイバーセキュリティに従事している担当者の離脱を防ぐことも重要だ。そのためには、担当者が抱える不満に、正面から真摯に取り組む姿勢がカギを握ることになりそうだ。
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