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LINEリサーチが全国の18歳~59歳の男女に実施した「働き方に関する調査」によると、約半数がコロナ禍の影響で「仕事や働き方に対する意識が変わった」と感じていることがわかった。
【調査について】
LINEユーザーを対象にしたスマートフォンWeb調査
調査対象:日本全国の18~59歳男女
実施時期:2022年7月19日~21日
有効回収数:454,712サンプル
集計対象:
・コロナ禍での働き方への意識の変化:有効回収数の中からランダム抽出した男女18~59の 43,320サンプル
・企業を選ぶときの重視点と今後の働き方:有効回収数の中からランダム抽出した男女18~59歳の43,320サンプルのうち、有職者は32,741サンプル
※性別年代構成比を市場にあわせてウェイトバック
※表/グラフ中の数字は小数第一位または第二位を四捨五入しているため、合計しても100%にならなかったり、同じパーセンテージでも見え方が異なったりする場合があります
仕事・働き方に対する意識は、年代や業種によっても違うようで、年代別では若年層ほど「変わった」と感じている割合が増え、年齢が上がるほど少なくなる傾向があることも、調査結果から見えてきた。
一方、業種別ではITや金融、飲食関連では半数超が「変わった」と意識しているものの、物流や建設、運輸・交通、小売関連は、それほど働き方には変化がないと受け止めているようだ。
では、どのような働き方を求めているのかといえば、「週休3日制」が3割超のトップで、僅差で2位につけたのが「在宅勤務」である。いずれもコロナ禍の影響が大きいと思われるが、その後にも「副業・兼業」「勤務場所を選べる」「フレックスタイム制」が2割前後で続いているが、これらもコロナ禍の影響といえそうだ。
次に、会社を選ぶときに重視していることも見ていこう。1位は「人間関係・職場の雰囲気が良いこと」で、2位は「給料・年収が高いこと」、3位以降には「自分の能力や適性に合っているか」「働きがい・やりがいがあるか」「自分のやりたい・得意な仕事か」と、仕事の内容に関する点を重視していることがわかる。
社員の定着率を高めようと日夜努力している総務や人事担当者は、コロナ禍によって社員の仕事や働き方に対する意識が、どのように変化したのかを知ることも大切だ。今後の人事戦略に役立てるために、この調査結果を活用してはいかがだろうか。
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