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コロナのパンデミックで、一気に導入が進んだリモートワークは、感染者数の減少傾向とともに、出社勤務に戻す企業が目立つようになっている。
マーケティングリサーチサービス「トリマリサーチ」が実施した「出社とリモートワークに関する意識調査*」によると、ほぼ毎日出社をして仕事をしている人の割合は66.9%(全国平均)と、7割近くにのぼっていることが判明した。
*調査概要
エリア: 日本全国
対象者: トリマユーザ10代~60代、男女
サンプル数: 100,000ss(人口構成比でウェイトバック集計)
調査手法: トリマリサーチ(インターネット調査)
調査期間: 2023年2月3日~2月12日
比較的リモートワーク導入が進んでいるとされているのが首都圏だ。東京では、毎日出社している割合は54.3%、神奈川、埼玉、千葉の3県の平均も58.4%と6割以下となっている。
ところが、大阪と愛知では出社勤務の割合が72%前後と全国平均を上回り、その他の道府県の平均も74.3%と、首都圏以外の地方では出社勤務の割合が高くなっているようだ。
もっとも、本社が集中する首都圏と、工場など製造部門が多い地方では、業務の内容が異なるため、リモートワークでの対応が難しいという事情もありそうだ。
リモートワークと出社勤務との比較で、話題となるのが、どちらの勤務体制が作業効率は高いのかである。
業務の内容によって受け止め方は違う。毎日のように会社に出勤して仕事に従事している人の48.4%が、「出社して仕事をする方が作業効率がよい」としている。しかし、リモートワーカーの33.0%は、リモートでの働き方に作業効率では軍配をあげている。
オフィス勤務とリモート勤務の比較では、コミュニケーションについても課題としてあげられている。しかし、コミュニケーションについては、勤務体系にかかわらず、出社して直接顔と顔を合わせた方が、コミュニケーションが取りやすいと受け止めているようだ。
では、これからの働き方として、リモートと出社のどちらを理想としているのだろうか。ほぼ毎日オフィスで勤務している人では、リモートワークとの併用を75.4%が希望している。リモートワーカーも、出社との併用が44.8%となっている。
リモートワークとオフィスへの出社勤務を併用することで、それぞれがもつデメリットを補うような勤務体系が、これからの働き方の主流となりそうだ。
■参考サイト
PR TIMES|日本の出社率は67%、東京でも54%の人がほぼ毎日出社。トリマリサーチでリモートワーク可能な3.4万人に大規模調査。
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