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新卒採用において、昨今では、採用サイトなどを使ったマス型採用に加え、さまざまな手法が台頭してきています。そのなかでも大きく注目されているのが、動画などのリッチコンテンツを使った方法です。
広告代理業や求職情報提供メディア運営などを行っているノーテッド株式会社が「採用動画の効果的な活用方法に関する実態調査*」を実施しました。その調査によると「採用動画で志望度がアップするコンテンツはどれですか?」の質問に対して、「現場での仕事の様子」の回答率がトップという結果になっています。
調査で明らかになった採用動画についての学生の意識や、実際に作成する際のポイントを解説します。
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*調査方法:インターネット
調査対象:23卒・24卒の286名
調査期間:2023年4月21日〜4月28日
まずは採用動画の時間に関してですが、「あなたが採用動画を躊躇せず視聴できる動画の長さは何分ですか?」の質問に対して、最も多かった回答は「1分〜3分未満」でした。
1分未満になると、YouTubeショートの時間とほとんど同じであり、採用動画としては若干の物足りなさを感じる人がいるようです。だからといって、3分以上、とくに10分以上になってしまうと、ほとんどの人が再生を躊躇してしまうといった結果になっています。
実際、動画の視聴をやめた理由に質問したところ、「動画の長さが長すぎた」の回答が46.2%でトップとなっています。
さらに冒頭でも紹介したように、志望度がアップするコンテンツに関しては、「現場での仕事の様子」が44.4%でトップとなっています。その後、「福利厚生や制度の紹介」「オフィスの様子」「社員インタビュー」と続きます。
このことからも、就活生は説明会や会社資料といった表面的な情報だけでなく、内部の「リアルな情報」を求めているといえるでしょう。
採用動画を制作する流れは、「企画」「動画構成」「撮影」「編集」「公開」の5ステップです。「企画」では、採用動画を作る目的やターゲットの設定などを行い、どのようなコンセプトの動画にするのかを決定します。
「動画構成」で動画の大まかな流れを組み立て、その内容に沿って「撮影」をします。撮影したままの動画では味気ない部分もあるため、「編集」の工程を経て、採用動画らしく作り上げていきます。
「公開」では、採用サイトやコーポレートサイト、SNSの自社アカウントなどに投稿します。「新卒向けの採用動画なので、若者が多く活用しているSNSを選ぶ」など、ターゲットに合ったプラットフォームを選択することが重要です。
採用動画を作る際の重要なポイントは、大きくわけて4つあります。一つ目は、「リアルの情報が伝わるようにする」ことです。ノーテッド株式会社の調査でも示唆されているように、学生が求めているのは「自分がその会社で働いている具体的なイメージ」になります。
話題になることだけを考えて、過度な演出を考えてしまうケースもありますが、学生にはあまり刺さりにくいといえます。それどころか、炎上するリスクもあるため、「飾らない姿」を発信するのが得策です。
二つ目のポイントは、「他社とは差別化された要素を盛り込む」ことです。多くの企業が採用動画を作っているなか、オリジナリティがない動画では、視聴する学生の心をつかむことはできません。
たとえば先ほどの調査でも出ていたように、「福利厚生や制度の紹介」は、学生が関心を抱きやすい分野です。現場で働いているリアルな様子を紹介しつつ、他社にはないような福利厚生・制度の説明を織り交ぜると、オリジナリティを発揮できる可能性があります。
三つ目のポイントは、「カット数を複数用意しておく」ことです。これは、主に編集面での重要ポイントになります。撮影時に良い動画が撮影できたと思っても、編集する段階になって、当初のイメージに合わないと感じるケースも珍しくありません。
特に屋外での撮影などは、ロケーションの問題もあり、再撮影が難しいこともあります。撮影時は、編集時を想定しつつ、複数カットを用意しておくのが望ましいでしょう。構成を作る段階で、どのようなカットにするのかを決めておくのがおすすめです。
四つ目のポイントは、「トレンドを意識する」ことです。たとえば昨今では、視聴者の選択(動画内でのクリック)でシナリオが分岐する、インタラクティブ動画がトレンドとなっています。双方向のコミュニケーションによって、学生を惹きつけやすくなるのが魅力的です。
さらに、複数の社員が座談会形式で会話をする動画も、最近のトレンドです。ただし座談会形式にすると、採用動画の時間が比較的長くなってしまう点に注意が必要です。
採用動画は、数ある採用手法の一つとして、多くの企業で取り入れられています。動画を発信するためのプラットフォームは多種多様なので、設定したターゲットを確認しつつ、自社に合ったものを選択するのが良いでしょう。
採用動画を作成する際は、トレンドを取り入れつつ、自社ならではのオリジナル要素を含めるのが重要です。特に福利厚生・制度の面を強調すると、学生の関心を引きやすくなるでしょう。
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