【無料DLの資料も紹介】総務・人事必見！ ハイブリッドワーク導入で大切な5つのポイント

コロナ禍で急速に広がったリモートワークは、新型コロナウイルスのまん延防止等重点措置の解除や、5類感染症移行などを経て、実施している企業が減少しています。

一方で、日によってリモートワークとオフィスワークを組み合わせた、いわゆる「ハイブリッドワーク」を実施している企業は一定数存在するようです。

本記事では、業務効率化とワーク・ライフ・バランスの改善を叶える「ハイブリッドワーク」について解説しつつ、リモートワーク関連のお役立ち資料を紹介します。

半リモートワークで生産性と会社への満足度がアップ！

2023年6月にZDNET Japanとデル・テクノロジーズが社会人を対象に実施した「ハイブリッドワークに関する市場調査」によると、全体の36.6％が「在宅勤務と出社勤務を併用している（ハイブリッドワークをしている）」、14.6％が「ほぼ在宅勤務をしている」と回答しました。

また、「もっとも生産性の高い働き方」を尋ねた質問では、「在宅勤務と出社勤務の併用（ハイブリッドワーク）」をあげた人が79.3％だったのに対し、「出社勤務のみ」は11.0％でした。

業種や働く職場環境によっては、フルリモートワークの実施は難しい場合がありますが、 ハイブリッドワークなら取り入れやすいかもしれません。

リモートワークの長所である「通勤時間の削減」「ワーク・ライフ・バランスの改善」「感染症対策の持続性」などを実現しつつ、出社によって「円滑なコミュニケーション」「モチベーションの維持」「チームワークの向上」といった利点を生かせます。 従業員が働きやすい環境を整えるうえで、ハイブリッドワークの導入は効果的なのです。

ただし、部分的とはいえリモートワークを取り入れることになるため、リモートワークの短所を補う取り組みは必要でしょう。 ハイブリッドワークを導入するうえで、取り入れるとよいことをポイントとして以下であげてみました。

【1】スケジュール管理は柔軟に

リモートワーク日と出社勤務日を柔軟に組み合わせられる体制にすると、従業員は自身の業務内容や生活リズムに合わせて計画をたてることができるため、仕事の効率化と会社への満足度向上に繋がります。そのため、リモートワーク日と出社勤務日のスケジュール管理はある程度自由に組めるようにしましょう。

【2】コミュニケーションをしっかりとる

ハイブリッドワークの導入により、チーム全員が揃う日が少なくなり、コミュニケーションが取りづらくなるかもしれません。円滑なコミュニケーションを確保する方法を、あらかじめ決めておきましょう。

例えば、週の始めに週次ミーティングを設定し、チーム全員で進捗や課題を共有し合うというやり方もあります。週次ミーティングは、出社による対面とオンラインのどちらでも選択可能としておくと、従業員が参加しやすくなります。

【3】ビジネスツールを活用する

リモートワークに適したコミュニケーションツールや業務管理システムなどを活用し、リアルタイムで情報を共有できる仕組みを整えましょう。例えば、話題のメタバースオフィスを利用すると、リモートワーク中でもコミュニケーションをとりやすくなります。

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【4】目標と成果をはっきりさせる

業務上の目標を前もって提示し、進捗を常時報告し、成果を伝えられる仕組みにしておくことで、従業員が自身の業務を自己管理しやすくなります。併せて、上司が部下にフィードバックする機会を設けます。

【5】健康管理の促進

リモートワークによる従業員の運動不足や生活リズムの乱れを防止するために、健康診断や面談指導、ストレスチェックなどを実施しましょう。

上記のポイントを考慮・実践することで、リモートワークを効果的に活用したハイブリッドワークを導入し、働きやすい職場環境を築くことができるでしょう。

なお、マネジーではリモートワークに関する閲覧無料のお役立ち資料をサイト内で複数紹介しています。以下はその一部です。

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社員の生産性を高める「ワーク・エンゲージメント」とは？～メンタルヘルス不調や定着率・離職率との関連について～

とある調査によると、従業員の働きがいを定義する概念 「ワーク・エンゲージメント」の向上に課題を感じている企業は、全体の7割以上を占めるとのこと。
本資料では、厚生労働省が発表した白書をもとに、ワーク・エンゲージメントの概要とそのスコア値が高い企業の特徴についてまとめています。

リモートワークの成否を分かつ3つのポイント

「日本はリモートワークに向かない国」といわれるなか、多くの日本企業で仕事における帰属感および生産性の低下が起こっています。これらは共通の課題といえるでしょう。
本資料では、日本企業が抱えるリモートワークの課題について、3つのポイントをあげながら解説しています。

働く人の意識を変える定点観測

現代はリモートワークなど働き方の多様化により、経営陣や上司との関係値が希薄になりやすい状況です。本来は対策が必要ですが、この対策が遅れると従業員の離職や休職、メンタル不調など、企業にとって悪影響を及ぼす可能性があります。

そこで、いま注目されているのが、従業員の「定点観測」です。定点的に調査を行うことで、企業だけではなく、従業員にとっても大きなメリットがあります。

本資料では、
・なぜ、組織の状態を「定点的」に可視化する必要があるのか
・従業員にとって定点観測のメリットとは
・ストレス要因に打ち勝つセルフチェックの方法
についてまとめています。

リモートワーク時代に中堅・中小企業が最優先で検討すべき勤怠管理システムとは

リモートワークを導入した企業がまず直面するのは、勤怠管理に関する課題です。特に、中堅・中小企業の場合、総務・人事・経理の仕事を一人で兼務している管理者が多く、普段の業務にさらにリモートワーク関連の業務が重なり、負担が上乗せされることが少なからず起きています。

本資料では、リモートワーク導入によって生じる従業員側の課題と管理者側の課題、そして管理者が普段から抱えている負担増の問題を一掃する方法について紹介しています。

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業務効率化とワーク・ライフ・バランスの改善を叶えるハイブリッドワークを導入する際は、リモートワークによって生じる課題を解決する仕組みを構築することが重要です。ぜひ、有益な情報を得るため、上記の資料をご参照ください。