公開日 /-create_datetime-/
人事の主な仕事は、企業の重要な財産である「ヒト」を活かすことです。組織の人材管理に関する業務をすべて担当し、その内容は多岐にわたります。
代表的なものは、人材の採用・育成(教育や研修など)・評価と、労務管理(労働契約の締結・管理、就業規則の作成管理、社会保険・労働保険の手続き、勤怠管理、給与などの計算、従業員の健康管理など)が挙げられますが、提示しただけでも多様な業務があることがわかります。
多くの業務を処理するべく、効率化を図り、限られた人数で効果的に仕事を回す必要がありますので、人事担当者は常に、業務に必要な知識や情報をアップデートしていくことが求められるでしょう。
本記事では、業務にあたって新たな知識や情報を得るべき理由を解説しつつ、役立つ資料を紹介します。
目次【本記事の内容】
人事部門はもちろん、そのほかの部門においても、業務に関する知識や最新情報を得ることは重要です。その理由を一部紹介します。
日々多くの業務をこなせるように効率化するには、さまざまな施策が必要です。例えば、管理システムなどのビジネスツールを導入することも、一つの方法です。働く環境を最適化できれば、長時間労働や属人化の解消に繋がり、従業員のワーク・ライフ・バランスも改善します。今必要な施策を見極めるために、積極的に情報収集をしていきましょう。
特に、人事をはじめとする管理部門は、最新の法令や規制、法改正を常に把握しておかなければなりません。必要に応じて適切に対応することで、自社の法的リスクを回避して遵守義務を果たすことができます。
自社の課題を把握し、競合を含む他社や業界の最新動向をつかめれば、取り組むべきことが明確になります。人事の場合、優秀な人材を獲得するための採用活動や、有能な従業員を他社に流出させない人材評価や労務管理などによって、自社の競争力を維持・向上させることができます。
また、今の時代に求められているものは何か、その最新情報を社内で共有することで、効果的に事業展開できるでしょう。
新たな情報や知識を習得することは、働く人自身の成長にも役立ちます。より複雑な業務上の課題に柔軟に対応できるようになり、問題解決能力が向上し、さまざまな状況でも効果的かつ的確に対処できます。スキルアップすれば、将来のキャリアの幅が広がるでしょう。
これらのことから、知識や最新情報を得ることで自社の労働環境が改善され、自身の成長にも繋がります。是非業務に必要な知識や情報を積極的にアップデートしてみてください。
なお、マネジーでは人事業務に役立つ情報が満載の無料資料をサイト内で複数紹介しています。以下はその一部です。
インターネット産業の変化に合わせ、新規事業を生み出しながら事業拡大を続けているサイバーエージェント社。同社の常務執行役員とエンジニア新卒採用責任者に取材してわかった、「伸びるエンジニアを見出す採用基準」と「若手の成長を促すための仕組み」を解説しています。
<この資料でわかること>
・メガベンチャーなど採用競合の採用力が強いマーケットで、どのような工夫をして採用成功しているか
・認知度を上げるための具体的な取り組みとその効果
経済産業省の調査では、女性従業員の約5割が女性特有の健康問題により「勤務先で困った経験がある」、同じく約4割が「職場で何かをあきらめなくてはならないと感じた経験がある」と回答しています。女性の活躍が推進されるなか、女性特有の健康問題への対応が必要となっています。 本資料では、女性の健康推進への取り組みの必要性や効果を紹介しています。
<内容>
・女性特有の健康問題
・女性健康推進への取り組みの効果
・女性の健康推進のため取り組むべき内容
厚生労働省の調査によると、新規大卒就業者の31.2%が就職後3年以内に離職していることがわかりました。 多くの企業が、若手社員の早期離職を防止して定着率の向上を目指すため、育成や職場環境改善などの施策を行なっていますが、本当にしなければいけないことは何でしょうか。離職理由ランキングを紹介しつつ、対策方法を解説します。
<内容>
・現状の若手社員の離職率
・ラフール調べ公開!離職理由ランキング
・理由別の離職防止対策方法
業務委託は企業にとって、仕事の効率化やコスト削減に効果がある雇用形態です。 本資料では、人材派遣と業務委託において、法律や契約形態、ルールの違いを取り上げつつ、導入するうえで注意すべきポイントを紹介しています。
近年増えている、働く人のメンタルヘルス問題。こちらの資料では、従業員の休職や復職への対応を初めて経験する人事担当者に向けて、必要な対応と産業医との関わり方について解説しています。
<内容>
・休職・復職までのステップ
・説明すべきポイント
・休職開始時の対応
・主治医による職場復帰可否の判断
・職場復帰支援プラン作成
・復帰後のフォローアップ
・復職プランを作成する重要性
・産業医に相談するポイント
早期離職の予防策の一つであり、効果があるといわれている“上司やメンターによる1on1(上司と部下が1対1で行なう定期的な面談)”。一方で「何を話したらよいのかわからない」「上司やメンターばかりが話してしまう」など、1on1をうまく活用できていない企業も多いようです。
本資料では、若手人材の早期離職原因のトップ3を取り上げ、それぞれの原因から考える、1on1での会話のテーマについてまとめています。
以上、人事業務に役立つ無料の資料をピックアップしました。働きやすい環境づくりの参考になるものばかりですので、ぜひ上記の資料をチェックしてみてください。
英文契約書のリーガルチェックについて
労働契約と業務委託契約の違いとは?契約書に記載すべき重要ポイントを解説
経理BPO業務事例のご紹介
OFFICE DE YASAI 総務様必見!お役立ち資料
アフターコロナの採用戦略とコスト最適化
「管理職の働き方は無理」 出世を望まない社会人1、2年生が約半数に達する ソニー生命調査
理工系分野の“女子学生向け”支援プログラム「SONY STEAM GIRLS EXPERIENCE」をソニーが創設。高度専門型インターンシップの取り組みに
50歳代のキャリアプランはぼんやり「70歳まで働きたいが具体的な行動はまだ」が最多 民間調査
4月28日は「労働安全衛生世界デー」安全で健康的な職場環境について考えよう!
「ITエンジニア・クリエイター」転職希望者数は過去最高の“前年同月比173%”。フリーランス希望者も大幅増で“採用難”が加速か
OFFICE DE YASAI 導入事例
<人的資本開示 初級編 > 企業が知っておくべき人的資本と捉え方
若手社員の早期離職を防止するためにできること
契約書のリーガルチェックの重要性と6つのチェックポイント
新規ユーザーも 乗り換えユーザーも「シンプルで使いやすい」と 口コミを寄せる、勤怠管理に特化したクラウドサービスとは?
「子育て世帯」の世帯年収・中央値は?管理部門・士業の「子育て世帯のお金事情」実態調査【2024年】
中期経営計画のわかりやすい企業事例を紹介 ~計画の目的とポイント
【特別セッションの視聴案内】Manegy主催の総務イベントで好評だった、ソニーグループによる「オフィス環境」テーマの講義が視聴可能に!
障がい者雇用で優れた活動を行う企業を表彰、東京都の「エクセレントカンパニー賞」 募集開始
福祉施設の設備導入を支援!中央競馬馬主社会福祉財団の助成で拡充を
公開日 /-create_datetime-/