70代以降も働きたい人は“14.2％”。「モチベーション・リソース」がシニア世代の労働意欲に

公開日2024/02/01 更新日2024/01/31

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株式会社リクルートマネジメントソリューションズは2023年12月6日、「一般社員の会社・職場・仕事に関する意識調査」の中から、「70代以降に働くこと」についての結果を発表した。

調査期間は2023年7月14日～16日で、一般社員、主任・係長クラスの正社員（大卒もしくは大学院卒）3,708名から回答を得ている。本調査から、70代以降も働きたい人の割合やその環境要因などが明らかとなった。

目次【本記事の内容】

「70代以降も働きたい人」は全体の14.2%に
今の仕事が自分の成長につながると思う40・50代は、70代以降も働く意欲を持つ傾向に
モチベーション・リソースが満たされているほど、70代以降の勤労意欲が高い

「70代以降も働きたい人」は全体の14.2%に

2021年4月施行の改正高年齢者雇用安定法では70歳までの雇用確保が努力義務となるなど、70代以降も働きやすい環境の整備が進んでいる。一方、個人が70代になったときに実際に働くか否かは別問題であるといえるが、70代以降も働きたい人はどの程度いるのだろうか。

はじめにリクルートマネジメントソリューションズは「あなたは何歳まで働きたいと思いますか」と尋ねた。すると、「70歳以上」とした人は全体の14.2％だった。多くの人が60 代までには引退するイメージを持っているようだ。

今の仕事が自分の成長につながると思う40・50代は、70代以降も働く意欲を持つ傾向に

続いて同社は、70代以降も働きたい人とそうでない人の違いを分析するため、年代別に「仕事や会社に対する認識」をまとめた。なお、70代以降の働き方について考え始める40・50代にフォーカスし、従来、定年退職の年齢と認識されてきたであろう“60～64歳まで働きたいと考えている人”と、就業確保の努力義務である“70代以降も働きたいと思っている人”の現状認知の差を5歳刻みで調べている。70歳以降も働きたいと考えている人が、60～64歳まで働きたいと考えている人より高い場合は「プラス（＋）」、低い場合は「マイナス（－）」で表記している。

年代別に統計的に差が見られた項目をみると……

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