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社員食堂が充実すれば、生産性がアップする？

公開日2024/03/09 更新日2024/03/08


近年では、ユニークな福利厚生によって注目される企業がいくつもあります。福利厚生の1つとして、社員食堂があげられますが、社員の満足度アップのみならず、さまざまなメリットが期待できるかもしれません。
本記事では、ユニークな社員食堂と期待できる効果を紹介します。

社員食堂で始めた新しい試み

サントリーホールディングス株式会社

サントリーホールディングス株式会社では、社員食堂で10種類以上のノンアルコール飲料を提供しています。昼食中に飲むのはもちろんのこと、仕事中の気分転換に飲むケースもあるそうです。


また、会議や商談時は、製品の接点を増やすほかにも、乾杯によって、場の雰囲気を和せる効果も期待できます。ノンアルコールといえど、お酒の一面を持つ製品の特徴が、リラックス効果や活発なコミュニケーションを促しているのかもしれません。


ソニー株式会社

ソニー株式会社は2015年5月に社員食堂をリニューアルしました。以前の社員食堂は、奥まったスペースで人が集まりにくく、メニューが和食のみだったそうです。リニューアル後は、20種類の和・洋・中の料理が楽しめるビュッフェスタイルに変えています。さらに各地域の郷土料理を提供する料理フェアを、月に1回開催するなど、既存の社員食堂にはなかったサービスも始めました。

社員食堂のリニューアルによる効果とは？

ソニー株式会社の社員食堂について、もう少し詳しく紹介します。リニューアル時に掲げたテーマは「リフレッシュ」「社員間コミュニケーション」「ワクワク感」などだったそうです。そのため開放的なビュッフェスタイルにすると同時に、隣接するスペースにはリラックスゾーンを設けられています。


リラックスゾーンはプライベートを重視しながら、さまざまに工夫された空間を、仕事、休憩、ミーティング、打ち合わせなどに利用できます。食堂からテイクアウトも可能なので、テイクアウトしたランチを持って、リラックスゾーンで談笑しながら食べるといった光景も見られるようです。


ソニー株式会社は、2008年ごろから業績のよくない状況が続いていましたが、社員食堂をリニューアルした時期から、業績は回復傾向にあるということです。
もしかしたら、社員食堂のリニューアルが業績回復に貢献しているかもしれません。

社員食堂と生産性に関連はある？

Forbes Japanが、社員食堂と労働生産性や収益性について、東証プライム上場企業を対象にした調査を実施しました。東証プライム企業の中で社員食堂を設置しているのは、全体の約35%にあたります。業種別では、コミュニケーション・サービス業が約50%で最も高く、金融エネルギー関連業が約20%で最も低くなっています。


調査結果は業種ごとに傾向が異なりますが、コミュニケーション・サービス業では、社員食堂がある企業のほうが明確に財務の収益性が高いという結果になりました。ほかに情報技術関連業と素材関連業でも、収益性が高い傾向が見られました。

一方で労働生産性に関しては、エネルギー関連業、一般消費財・サービス業、情報技術関連業などで、社員食堂がある企業のほうが高い傾向がありました。また金融業、不動産業などでは関連性が見られませんでした。


社員食堂の有無が必ず生産性アップにつながるわけではないものの、特定の業界において、相関がみられる点は非常に興味深いことではないでしょうか。

まとめ

今回は、社員食堂に関する事例をと生産性について取り上げましたが、サントリーホールディングス株式会社、ソニー株式会社のいずれも、目的はコミュニケーションの活性化であり、その方法として社員食堂を充実させていると考えられます。 社員食堂は今や単なる食事をとる場所ではなく、企業内のコミュニティ・スペースとして役割としての機能も求められているのかもしれません。


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昨今、社員のニーズに応えることで、社員のモチベーションやエンゲージメントを向上させます。また福利厚生の充実は、社員の離職率を下げるとともに、新たな人材確保の強化に繋がります。
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