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2025年12月27日(土)~2026年1月4日(日)は年末年始休業のため、お問合せなどのご連絡は1月5日(月)以降になります。ご了承くださいませ。

KPMGジャパン(東京都千代田区、共同チェアマン:山田 裕行、知野 雅彦)は、世界5,800社が、ESGの課題に対しどのような取り組み、報告を行っているかを調査した「KPMGグローバルサステナビリティ報告調査2024」(原題:KPMG Survey of Sustainability Reporting 2024)の日本版を発行しました。
主な調査結果は以下の通りです。

KPMGジャパン サステナブルバリューサービス・ジャパン、有限責任 あずさ監査法人
サステナブルバリュー統轄事部開示・プロセスサービスライン リーダーの里深 哲也は次のように述べています。
「今回の調査では、サステナビリティ報告を行う割合は全体で79%、炭素削減目標を公表する割合は80%となりました。日本企業に限れば、いずれも100%となり、世界全体の割合を大きく上回りました。その他の調査項目においても同様の傾向がみられており、日本企業のサステナビリティ報告に対する感度の高さ、取組みの実直さが顕れる結果となっています。」
調査結果の主なポイントは以下の通りです。
記事提供元
KPMGジャパンについて
KPMGジャパンは、KPMGインターナショナルの日本におけるメンバーファームの総称であり、監査、税務、アドバイザリーの3つの分野にわたる9つのプロフェッショナルファームによって構成されています。クライアントが抱える経営課題に対して、各分野のプロフェッショナルが専門的知識やスキルを活かして連携し、またKPMGのグローバルネットワークも活用しながら、価値あるサービスを提供しています。
日本におけるメンバーファームは以下のとおりです。
有限責任 あずさ監査法人、KPMG税理士法人、KPMGコンサルティング株式会社、株式会社 KPMG FAS、KPMGあずさサステナビリティ株式会社、KPMGヘルスケアジャパン株式会社、KPMG社会保険労務士法人、株式会社 KPMG Ignition Tokyo、株式会社 KPMGアドバイザリーライトハウス
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
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