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従業員の業績や成果に応じて報酬やボーナスを支給する「インセンティブ制度」。社員のモチベーションや組織の生産性向上を目的に多くの企業でも導入されている制度ですが、うまく運用できていないケースも少なくないようです。今回は、株式会社カブ&ピース 人事総務部マネジャーである小坂 円理子さんに、「インセンティブ制度」の設計・導入時につまずきやすいポイントや運用改善方法についてお話を伺いました。
<プロフィール>
小坂 円理子(こさか まりこ)/株式会社カブ&ピース 人事総務部マネジャー
新卒でエンジニアを5年ほど経験した後、人事へキャリアチェンジ。その後、通信会社・IT関連企業など、スタートアップから上場会社まで多数の企業にて人事業務を経験。人材開発領域から労務総務領域まで幅広い経験を持つ。
───「インセンティブ制度」にはその目的によっていくつか種類があると聞きました。具体的にどのようなものがあるのでしょうか。
企業が「インセンティブ制度」を導入する目的は大きく2つあります。1つは『従業員のやる気を引き出し目標達成を促進させるため』です。組織が期待する成果を出した従業員にインセンティブを付与することにより、従業員としても目標やとるべき行動が明確になり、モチベーションも短期間で向上させることができます。もう1つは『人材確保』の観点です。優秀な人材にインセンティブという形で応えることができるため、求職者へのアピールはもちろん既存従業員の離職を防ぐ効果も期待できます。
これらの目的に合わせて、あらゆる種類の「インセンティブ制度」からどれを導入するかを選択することになります。以下に目的ごとに該当する制度と合わせて紹介します。
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