新規会員登録
詳細はこちら
  1. TOP
  2. ニュース
  3. 若手育成は未来への投資：若手離職率を左右する“育成期間”の真実とは【HR総研調査・ダイジェスト版】

若手育成は未来への投資：若手離職率を左右する“育成期間”の真実とは【HR総研調査・ダイジェスト版】

公開日2025/12/13 更新日2025/12/12 ブックマーク数
1
若手育成は未来への投資：若手離職率を左右する“育成期間”の真実とは【HR総研調査・ダイジェスト版】

持続的な企業成長には、将来を担う若手人材の育成が不可欠な投資となる。新卒入社後のオンボーディングにて「早期戦力化」と「定着」を両立させるには、どのような育成アプローチが有効なのかが問われているが、HR総研による最新アンケート調査レポート（2025年11月19日公開）においても、「戦略的な育成計画」の重要性が浮かび上がった。
本記事は、調査レポートより「育成計画で踏まえている育成期間」および「離職率から見た効果的な育成期間」、「具体的な育成施策の実施状況」を抜粋して紹介する。なお、詳細なデータとHR総研の研究員による考察は、HRプロ本編の調査レポートで公開されている。

調査レポートの全文を閲覧したい方は「本編記事」にてご覧いただきたい
【HR総研】「若手社員の育成」に関するアンケート 結果報告

目次本記事の内容

  1. 育成期間「2年未満」が過半数、中小企業ほど短期集中型の傾向
  2. 離職率にも表れる育成期間の影
  3. OJT・OFF-JTが依然としてメイン。「キャリア支援」と「成長機会の創出」は課題
  4. 長期育成プログラムの整備が定着率のカギか

育成期間「2年未満」が過半数、中小企業ほど短期集中型の傾向

育成計画を有する企業群で育成期間を見ると、大企業は「2年以上3年未満」が4割で最多、「3年以上」にも2割が設定。「中長期」の育成視点をもつ。一方中小企業では「1年未満」が最多で、「2年未満」は全体の55％と過半数にのぼる。短期間での戦力化と人員循環が優先されやすいが、これが離職リスク要因にもなっている。

続きはこちら

この記事を読んだ方にオススメ！


記事提供元



採用、教育・研修、労務、人事戦略といった最新のHR情報を扱う日本最大級の人事ポータルサイトです。HRの専門家によるコラムや、HR総研調査レポート、人事に役立つeラーニング「HRプロ講座」など人事はもちろん、マネジメント層や経営者などにも役立つ情報が満載です。


人事労務の業務効率化するホワイトペーパーを無料プレゼント

人事労務の業務効率化するホワイトペーパーを無料プレゼント

チェックしておきたい法令関連の情報やノウハウやヒントなど業務に役立つ情報をわかりやすくまとめた資料をご紹介します。
全て無料でダウンロード可能ですので、是非ご活用ください。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。

ニュースを読んでポイントGET！（公開日の翌日19時前限定で取得可能）
ログイン 新規会員登録

おすすめコンテンツ

新着おすすめセミナー

人気記事ランキング

キャリア記事ランキング

キャリア記事一覧へ

新着動画

関連情報

マネジーポイントを貯めると各種ポイントと交換できたりカタログギフトとも交換可能です。また今なら初回特典として1,600ポイントをプレゼント！

マネジーの会員登録はこちら
人気のおすすめコンテンツ