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自己決定理論（SDT）が保証する：エンゲージメントとハイパフォーマンスを両立させる自律的組織の構築

公開日2025/12/25 更新日2025/12/24 ブックマーク数

目次本記事の内容

自己決定理論とは
自己決定理論の核：３つの基本的心理的欲求（BPNs）
自己決定理論を基盤とした制度設計アプローチ
自己決定理論が証明するエンゲージメントと成果を最大化する自律的組織の原理
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終身雇用制度の崩壊や職業観の変化により、人々の働き方が大きく変化しています。従来のように「義務だから働く」「残るべきだから残る」というコミットメント（外側からの規範や約束）だけでは、従業員のパフォーマンスや定着を支えきれなくなっているのが現状です。

企業が本当に求めているのは、義務感に基づく旧来のコミットメントではなく、従業員が自らの内発的な価値観に基づき、主体的に責任を担い仕事の成果に関与する「エンゲージメント」 です。

過去のコラム（ケアの倫理①・ケアの倫理②）で解説した「ケアの倫理」は、自発的な責任に基づく行動を重視する考え方でした。この自発性を心理学的に深く掘り下げ、実証的に裏づける理論が、自己決定理論（Self-Determination Theory：SDT）です。

本コラムでは、SDTの核となる概念を整理し、「自律的な働き方」は、単なる組織の理想論ではなく、人間の普遍的な心理的欲求（SDT）に基づいた、持続的なパフォーマンスとエンゲージメントを保証する科学的な組織原理であることを明らかにします。

自己決定理論とは

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記事提供元

「社会保険労務士法人プラットワークス」は、東京・大阪を拠点に全国の中堅中小企業から大手企業、官公庁に向けて、人事制度構築、国際労務、組織再編、IPO支援等の組織人事領域における総合的なコンサルティングサービスを提供しています。また、「働く自由をすべての人に」をビジョンに、オンライン心理相談サービス（PlaTTalks）の運営、企業認定取得支援（えるぼし・くるみん・健康経営）を通じて、心の自由とキャリアの安心をサポートしています。