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「研修とかOJTとかいろいろ育成にはそれなりに力を入れているんだけど、人が思うように育たないんだよね」
経営者の方とお話をしていると、このような話を聞くことがあります。育成の取り組み自体は増やそうとしている企業も多いですが、現場では「任せられる人が増えない」「結局は一部の人、出来る人に業務が集中してしまう」といった状況が続いているケースも見受けられます。
実際に労働政策研究・研修機構の2025年調査では、企業の約8割以上が「人材育成は生産性向上に効果がある」と回答しており、多くの経営者が育成の重要性を強く認識しています。一方で、育成の成果が実感できない声も大きいのも事実として聞かれます。このギャップは、育成の量や管理職の努力不足が原因ではなく、育成と役割の設計が噛み合っていないことから生じている可能性がありますので、今回はその点について深堀りしていきましょう。
従業員に対して実施する人材育成・能力開発の教育投資が、どういうことに効果があると考えているかを尋ねた。「職場の生産性の向上」については、8割超(84.8%)が「効果がある」または「ある程度効果がある」としている。規模別にみると、規模の大きい企業ほど「効果がある」または「ある程度効果がある」とする割合が高い(引用:労働政策研究・研修機構(JILPT)「企業の人材育成・能力開発に関する調査」)
「人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査」(企業調査、労働者調査)』独立行政法人 労働政策研究・研修機構
記事提供元

「社会保険労務士法人プラットワークス」は、東京・大阪を拠点に全国の中堅中小企業から大手企業、官公庁に向けて、人事制度構築、国際労務、組織再編、IPO支援等の組織人事領域における総合的なコンサルティングサービスを提供しています。また、「働く自由をすべての人に」をビジョンに、オンライン心理相談サービス(PlaTTalks)の運営、企業認定取得支援(えるぼし・くるみん・健康経営)を通じて、心の自由とキャリアの安心をサポートしています。
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