公開日 /-create_datetime-/
昨年後半にはデルタ株の感染状況が落ち着きをみせ、リモートワークから通常の出社勤務に戻す企業も増えてきたが、年明けからオミクロン株の感染が急拡大したことで、その感染状況次第では再び勤務形態に影響を及ぼすことになりそうだ。
リモートワークの推進が叫ばれているのは、コロナの感染防止対策だけではない。業務の効率化による生産性向上や多様な働き方が選択できるようにすることで、労働力不足を補うという目的もある。
しかし緊急避難的にリモートワークを導入した企業では、それほど導入の効果が得られていないことも、各種調査の結果で明らかになっている。なかでも深刻なのがリモートワークでの社内コミュニケーションのあり方だ。
「Job総研」(株式会社ライボ運営)が昨年末から今年はじめにかけて実施した「社内コミュニケーション調査」によると、2021年の社内コミュニケーションは61.7%がオンラインが多かったという回答だったが、2022年は55.7%が対面を増やすと回答している。
調査方法:インターネット
調査対象:全国 / 男女 / 20~69歳
調査条件:1年以内~10年以上勤務している社会人、20人~1000人以上規模の会社に所属
調査期間:2021年12月24日~2022年1月4日
サンプル数:667人
対面でのコミュニケーションを増やす理由としては、57.3%が「説明が伝わりやすいから」を挙げている。また、「コミュニケーションに温度感がある分関係構築を深められる」(38.4%)、「オンラインより気軽にコミュニケーションを取れるから」(28.8%)など、リモートならではのコミュニケーションの難しさが、対面を増やす理由の多くを占めている。
一方、オンラインでのコミュニケーションを増やす理由としては、「場所を選ばずコミュニケーションが取れるから」が56.9%の最多で、次いで「時間・経費を減らせる」(53.5%)、「コロナ感染の防止のため」(39.6%)だった。
いずれにせよ、リモートワークの普及とともに、オンラインによる社内コミュニケーションも増えていくと思われるが、対面よりも希薄になりがちな人間関係を、どのように築き上げていくのかがこれからの課題となりそうだ。
社内コミュニケーションはオフラインでもセミナーはオンラインでも問題なし!
受発注業務事例のご紹介
効果的なメンタルヘルス対策とは?~離職・休職につながるメンタルヘルス不調と対策の実態~
業務委託契約書の書き方のポイントは?知っておくべき基礎知識
社員の生産性を高める「ワーク・エンゲージメント」とは?~メンタルヘルス不調や定着率・離職率との関連について~
令和5年度(2023年)税制改正大綱まとめ
「衛生管理者」の仕事を分かりやすく説明!難易度や試験内容なども
スシローなど外食チェーンが今年も一斉休業を実施、環境改善の一環 高島屋は正月営業日を見直し
「父親の仕事と育児両立読本~ワーク・ライフ・バランスガイド~」の活用法
管理職を対象に「ポストチェンジ制度」を導入の京王電鉄。ライフステージに応じた“柔軟なキャリア形成”を支援へ
基本給の決め方とは?基本給設計する4つのポイント
若手人材の早期離職を防ぐ1on1とは?~早期離職原因 TOP3から考える会話のテーマ~
未来への備え:物流業界の2024年問題と企業の対策
資金繰り・キャッシュフロー改善にも貢献 BtoB後払い決済・請求代行が生み出すメリット
産業医が語る!リモートワークによる従業員の健康被害リスクと、その対応方法
失敗しない! 産業医選任の手引き
最低賃金引上げに向けた中小企業・小規模事業者への支援事業 など|4月22日~4月28日官公庁お知らせまとめ
大阪万博に向け、会社員10万人が1000トンのCO2削減 「脱炭素エキデン365」パソナほか
【エンゲージメントサーベイ】サーベイ後に“アクションを起こした”企業の方が「生産性」・「業績」が向上している結果に
ZOZOTOWNが「ゆっくり配送」を試験導入。背景にある「物流の2024年問題」とは?
管理部門・士業に聞いた「転職活動で使用するサービス」実態調査2024
公開日 /-create_datetime-/