公開日 /-create_datetime-/
管理部門で働かれている方の業務課題を解決する資料を無料でプレゼント!
経理・人事・総務・法務・経営企画で働かれている方が課題に感じている課題を解決できる資料をまとめました!複数資料をダウンロードすることで最大3,000円分のギフトカードもプレゼント!
2025年12月27日(土)~2026年1月4日(日)は年末年始休業のため、お問合せなどのご連絡は1月5日(月)以降になります。ご了承くださいませ。

ここ数年の間に、SDGsに向けた取り組み、働き方改革、ウェルビーイング経営※1、パーパス経営※2など、その年を代表するメガトレンドが目まぐるしいスピードで経営環境に押し寄せ、自社戦略との相関関係を考えるきっかけを生み出している。
これらのメガトレンドの影響により、「組織(会社)と組織に属する個人(社員)の関係性」はさらなる変化をたどっており、目下、大きな転換期に入っている。
また、新型コロナウイルスが「5類感染症」へ移行され、本格的にアフターコロナに移行する2023年春以降においては、組織軸と個人軸がよりアライメント(並列的)な関係に近付く中でシナジー(相乗効果)を発揮し、独自性や創造性を何倍にも高めて成果を上げていく「センス・オブ・オーナーシップ※3」が機能した組織にますます注目が集まるだろう。
会社と社員の関係がアライメントになると、社員の会社に対する「愛着」や「熱量」、「信頼」といった要素が、会社とどのように作用し合うのか(貢献しているのか)に注目が集まる。
会社と社員の関係性が「縦」ではなく、「横」のつながりで捉えられるようになり、結果として、社員の持つ愛着や熱量、信頼を総称した「エンゲージメント」に関心が集まる。
人事領域におけるエンゲージメントとは、「組織と個人のつながりの中で育まれる自発的な関係性」を指し、一般的には、社員の会社に対する愛着心や思い入れと解釈される。近年は、このエンゲージメントを定点的に観測し、持続的成長を実現するための経営指標として用いる企業が増えている。
エンゲージメントを短期的、かつ、継続的に計測するアセスメント手法を「エンゲージメントサーベイ」(自発的に貢献する意識調査)と呼ぶ。2022年は、社員満足度調査にエンゲージメントサーベイを導入する動きが顕著であった。
タナベコンサルティンググループ(以降、TCG)は、企業成長において、単にエンゲージメントの向上に着目するだけではなく、「エンゲージメントの向上と会社の持続的成長が相関関係にある指標をつかむことが本質である」と考え、独自のTCGエンゲージメントロジックを構築している。TCGエンゲージメントは、「エンゲージメント(カルチャー+仕事エンゲージメント+組織エンゲージメント)×パフォーマンス」で表すことができる。
TCGエンゲージメントは、エンゲージメントを測る3つの指標に加えて、業績(成果や結果)との相関関係をつかむ3つのパフォーマンス指標を設けている。
記事提供元

タナベコンサルティンググループは「日本には企業を救う仕事が必要だ」という志を掲げた1957年の創業以来67年間で大企業から中堅企業まで約200業種、17,000社以上に経営コンサルティングを実施してまいりました。
企業を救い、元気にする。私たちが皆さまに提供する価値と貫き通す流儀をお伝えします。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
契約書のリーガルチェックの重要性と6つのチェックポイント
簿記の基礎から実務まで!社宅管理の仕訳処理 まるわかりガイド
人的資本開示の動向と対策
退職支援で築く、持続可能な組織力-オフボーディングプログラムサービス資料
管理部門兼任の社長が行うべき本業にフォーカスする環境の構築
【2025年の冬ボーナス調査】45%が納得していないと回答!年代・従業員数別の支給額、満足度と転職・家計見直し等の行動の傾向を徹底分析!
忘・新年会の「実施」率は57.2% コロナ禍後、前年割れは初めて
経理業務はAIでなくなる?活用する効果や自動化できる業務を解説
情報ガバナンス崩壊を防ぐ!法人オンラインストレージ選定チェックリスト
コンプライアンス経験を武器に!法務職が転職を成功させるポイント(前編)
通勤車両/社用車の駐車場利用・管理におけるガバナンス見直しチェックガイド
契約書チェック(契約審査)の重要性とチェックを行う際のポイント
契約不適合責任とは?売買契約書で 注意すべきポイントについて
業務委託契約(Service Agreement)の英文契約書を作成する際の注意点を弁護士が解説
管理部門職種別 面接質問集【MS-Japan】
BCP・事業継続力強化計画とは?書き方や策定のポイント、補助金加点についてわかりやすく解説
再開発進む渋谷、スタートアップの街から「成長企業定着の街」へ 東急がオフィス立地ニーズ調査
外国人雇用で労働基準法の適用は?ポイントを弁護士が解説
中小・小規模事業者対策に1兆円!2025年度補正予算案について中小企業診断士が解説
30代経理の転職で求められるスキルは?転職のポイントを解説!
公開日 /-create_datetime-/