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事業成果創出に向けた人事変革(HRX)に関する調査結果を公開　現在の人事戦略が事業成果に繋がっていると答えた企業は13.8%

公開日2024/12/18 更新日2024/12/17 ブックマーク数

事業成果創出に向けた人事変革(HRX)に関する調査結果を公開

～採用と育成の変革が急務であることが示唆された～

株式会社リンクアンドモチベーション(本社：東京都中央区、代表：小笹芳央、証券コード：2170、以下当社)は、調査会社パネルの「1,000名以上企業」の人事500名、管理職500名を対象とした「事業成果創出に向けた人事変革(HRX)に関する調査結果」を公開いたしました。

目次本記事の内容

実施背景
調査結果サマリ
調査結果
分析コメント
調査概要
リンクアンドモチベーショングループの概要
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■実施背景

人材力や組織力は事業の競争優位性に欠かせないものとして、企業における人事への期待は年々高まっている。経済産業省が2020年9月に公表した『人材版伊藤レポート』においても、人事を「オペレーション中心からビジネスの価値創出をリードする役割」へと変革する必要性が説かれている。当社の2022年11月の調査※でも、同様に人事の役割変革、すなわちHuman Resources Transformation (HRX)が求められていることが明らかになった。

本調査では、上記の調査から2年経過した現時点での人事の役割変革における実態とニーズを把握し、「事業成果創出に向けた人事変革(HRX)」に向けた今後の方向性について探る。

※前回の調査結果はこちら
『大手企業管理職の人的資本に関する意識調査』(2023年1月公表)

■調査結果サマリ

・人事戦略と事業成果に繋がりを感じている企業は55.9%、感じていない企業は44.1%と約半数に分かれた。

・人事の役割における実態は「人事管理を緻密に行う(人材管理のエキスパート)」が　42.7%と最多であり、2年前からほとんど変化していない。
一方で、今後人事に期待する役割は「事業成果の創出に貢献する(戦略パートナー)」が 30.8%と最多であり、引き続き人事の役割変革が求められている。

・育成では「知識獲得」に注力している企業が30.5%で最多だった。
一方で、事業成果創出に向けて今後注力したいことでは「能力向上」と答えた企業が最多で29.0%だった。また、人材育成が事業成果に繋がらない理由は「育成を実施しても行動が変わらないから」が最多で40.6%だった。

・採用では、新卒社員のオンボーディングで今後注力したいテーマとして「キャリア意識の醸成」を選んだ企業が16.3%だった。
また、中途採用で今後注力したい採用基準として、「ポテンシャルの高さ」が現在重視している採用基準を大きく上回る結果となった。

■調査結果

●事業成果創出に向けた人事変革の実態

― 人事戦略と事業成果に繋がりを“感じている企業”と“感じていない企業”は約半数に分かれた

人事戦略と事業成果に繋がりを感じている企業は55.9%であり半数を超えた。一方で明確に繋がりを感じている企業は……

続きはこちら

記事提供元

リンクアンドモチベーションは、2000年に世界に先駆けて「モチベーション」にフォーカスしたコンサルティング会社として創業しました。基幹技術である「モチベーションエンジニアリング」を基軸に、現在は「組織開発」から「個人開発」「マッチング」まで領域を拡大し、人や組織に関わるサービスを総合的に展開しています。なかでも「組織開発」領域では、組織状態の「診断」による課題の特定、課題の「変革」、変革結果の「公表」を、ワンストップでサポートすることで、真の企業変革を実現しています。