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クラウド型人事労務システム「ジンジャー」を提供しているjinjer株式会社(本社:東京都新宿区 代表取締役社長:桑内 孝志 以下、jinjer)は、企業の人事担当者の計360名を対象に「人事評価における実施状況と課題の実態」に関する調査を実施しました。

人材の多様化や働き方の変化が進むなかで、従業員のモチベーションやエンゲージメントを高め、組織としての生産性を向上させるためには、公平で納得感のある「人事評価制度」の整備が不可欠となっています。一方で、評価制度の導入や運用にあたっては、課題を抱える企業も少なくありません。
近年では、クラウドシステムの導入などにより評価業務の効率化が進む一方で、評価制度の“質”の面での課題も、注目されています。
こうした背景をふまえ、本調査では企業の人事担当者360名を対象に、人事評価フローにおける実施状況や運用上の課題、重視しているポイントなどについて実態を把握すべく、調査を行いました。
・調査概要:人事評価における実施状況と課題の実態
・調査方法:インターネット調査
・調査期間:2025年3月21日~同年3月23日
・調査対象:企業の人事担当者 計360名
≪本調査の利用について≫
1 引用いただく際は、情報の出典元として「jinjer株式会社」の名前を明記してください。
2 ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。
URL:https://jinjer.co.jp/
※全10問の質問内容のうち、本リリースでは一部を掲載しています。調査結果の全容を知りたい方は、下記URLよりご覧ください。
▶調査結果の詳細:https://hcm-jinjer.com/blog/dx/hyouka_flow_kadai/

人事評価をどのような方法で管理しているかに関して質問したところ、最も多くあった回答は「クラウド型人事評価システム(48.1%)」でした。次いで、「紙ベース(Excelや紙の書類)」、「自社開発のツール」という結果になりました。
記事提供元

jinjer株式会社は、人事労務・勤怠管理・給与計算などの人事の定型業務から人事評価・eラーニングといったタレントマネジメントまで、 1つにまとめて管理できるクラウド型人事労務システム「ジンジャー」を提供しています。 人事情報を1つに統合した「Core HRデータベース」によって、勤怠集計からの給与計算や、 社会保険手続きに関する帳票類の入力といった定型業務の効率化・自動化を支援します。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
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