詳細はこちら
0
マネジーを使うとポイントが貯まる！詳細はこちら>>
サービスロゴ

もらえる！

Present!

  1. TOP
  2. ニュース
  3. 人材育成の取り組み、課題は企業規模によってどう異なる？JILPT調査で明らかになったこととは

人材育成の取り組み、課題は企業規模によってどう異なる？JILPT調査で明らかになったこととは

公開日2025/04/25 更新日2025/04/24 ブックマーク数
2

人材育成の取り組み、課題は企業規模によってどう異なる？JILPT調査で明らかになったこととは

近年、企業の競争力を高めるために、人材育成と能力開発は不可欠な取り組みとなっています。
しかし、企業の取り組みや労働者の自己啓発の状況には、規模や業種によって大きな差があるのが現状です。
企業は従業員のスキル向上を求める一方で、適切な教育機会の提供が課題となっています。

2025年3月13日、独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）が発表した「人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査」（以下、本調査）は、企業と労働者の両面から日本の人材育成の実態を明らかにしました。
本記事では、調査結果をもとに、企業の取り組み、労働者の能力開発状況、そして直面する課題について解説します。

目次本記事の内容

  1. 企業の人材育成・能力開発の取り組み状況
  2. 労働者の能力開発への参加状況と課題
  3. 人材育成・能力開発における企業の課題

企業の人材育成・能力開発の取り組み状況

本調査によると、従業員に対する人材育成・能力開発の方針を定めている企業のうち、「今いる人材を前提に、その能力をもう一段アップできるよう能力開発を行っている」と回答した企業が28.4%と最も多くなっています。

一方で、「人材育成・能力開発の方針について特に定めていない」とする企業は約21.9%に上り、特に従業員数が9人以下の小規模企業では約30.6%が方針を定めていない状況が明らかになりました。

また、業務命令に基づき、通常の業務を離れて行う教育訓練・研修（OFF-JT）を実施した企業は全体の31.6%でした。 これに対し、従業員の自己啓発に対する支援を行った企業は29.2%にとどまっています。

企業規模別にみると、規模の大きい企業ほどこれらの取り組みを積極的に行っており、従業員数300人以上の企業ではOFF-JT実施率が76.1%、自己啓発支援実施率が61.1%に達しています。
一方で、9人以下の企業ではそれぞれ16.2%、20.8%と大幅に低い水準となっています。

図表1-7業務命令に基づき、通常の仕事を一時的に離れて行う教育・研修（OFF-JT）の実施状況（規模別）

図表1-12自己啓発の支援（規模別）

出所：独立行政法人労働政策研究・研修機構
「人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査（PDF）」

労働者の能力開発への参加状況と課題

続きはこちら


記事提供元



「産業保健新聞」は、はたらく人のための情報をお届けするメディアです。保健師や管理栄養士、公認心理師などの有資格者が中心となり、健康トピックから実務情報まで最新動向を発信しています。

＜運営元＞ 株式会社ドクタートラスト
産業医紹介やストレスチェック実施、外部相談窓口[アンリ]、健康管理システム「Ailes+（エールプラス）」、健康経営セミナーなど、さまざまなサービスではたらく人の健康管理を専門医受託している会社です。

公式サイトはこちらから。


人事労務の業務効率化するホワイトペーパーを無料プレゼント

人事労務の業務効率化するホワイトペーパーを無料プレゼント

チェックしておきたい法令関連の情報やノウハウやヒントなど業務に役立つ情報をわかりやすくまとめた資料をご紹介します。
全て無料でダウンロード可能ですので、是非ご活用ください。
ニュースを読んでポイントGET！（公開日の翌日13時前限定で取得可能）
ログイン 新規会員登録

おすすめコンテンツ

人気記事ランキング

キャリア記事ランキング

キャリア記事一覧へ

新着動画

関連情報

マネジーポイントを貯めると各種ポイントと交換できたりカタログギフトとも交換可能です。また今なら初回特典として1,600ポイントをプレゼント！

マネジーの会員登録はこちら