公開日 /-create_datetime-/
次世代リーダー育成をコーチングで支援する、Coaching Leaders Japan(コーチング・リーダーズ・ジャパン)CEOの桜庭です。
テクノロジーの進化、社会情勢の変動、働き方の多様化。
現代のビジネスシーンにおいて、私たちは常に変化への適応を求められています。
そんな目まぐるしい変化の中で深刻化している問題があります。
それは、私たちの根幹を揺るがす「アイデンティティクライシス」です。
外資系金融企業での営業・企画推進を経て、人事へキャリアチェンジ。複数の外資系企業において、多国籍な職場環境で戦略的な人事を担当。2017年より外資系医療機器メーカーであるGEヘルスケア・ジャパン株式会社の人事本部長、2019年から同社執行役員を務め、JALをはじめ、さまざまな企業と合同で人材フレームワーク創出のパイオニアとして活躍。
2020年に35CoCreation合同会社を創業し、オランダやフランスなどの国際色なコーチ陣と共に、10名規模〜数万人規模の企業まで、経営・組織・リーダーシップ開発コーチング、講演活動を通して、多様なステージにある企業や経営者を支援。2023年、米国の人気書籍「あなたが知らない言葉のチカラ望む人生の手に入れ方」の日本語訳・監修を勤める。コーチング連盟認定PCC認定コーチなど複数資格を所持。
2025年には35 CoCreation合同会社をリブランディングし、Coaching Leaders Japanとして新たなスタートを切り、CEOに就任。また同年オランダに子会社を設立し、現在日本とオランダを拠点にコーチング事業を展開。
「アイデンティティ」という言葉を紐解くと、そのルーツはラテン語の「identitas(同一性)」に辿り着きます。
「A=A」すなわち「私=何」という根源的な問いが、アイデンティティの本質です。
かつての日本社会において、「私」という自己認識は、多くの場合、所属する会社における役割と強く結びついていました。
会社での肩書が、そのまま自分自身を定義づけ、その同一性によって、組織の一員としての確固たる居場所を見出していたのです。
しかし社会の価値観が多様化し、個人の生き方が尊重されるようになった現代。
個人のアイデンティティはもはや仕事という単一の定義に収まりきらなくなりました。
「私=ビジネスパーソン」であると同時に、「私=週末はミュージシャン」「私=アマチュア写真家」「私=家族を大切にする夫であり、親」といった多様な側面を、誰もが持つようになったのです。
すると当然、これまでのように「私」と会社での役割を単純にイコールで結びつけることは難しくなります。
「本当の私は何者なのか?」そんな根源的な問いに直面し、アイデンティティが揺らいでしまう人々が、今、ビジネスの現場で顕在化しています。
lockこの記事は会員限定記事です(残り3183文字)
会員の方はログインして続きをお読みいただけます。新規登録するとManegy内で使える1,600ポイントをプレゼント!またログインして記事を読んだり、アンケートに応えたりするとポイントが貯まって、豪華景品と交換できます!
ラフールサーベイ導入事例集
債権管理・入金消込効率化『Victory-ONE/G4』導入事例 ~入金消込の効率が飛躍的にアップ! ティーペック株式会社~
社印・社判を必要とする文書の電子化
【新卒採用トレンド】優秀な人事は押さえている!新卒採用3大トレンド
WEBサイト製作の業務委託契約書の作成方法と注意点
AI時代に求められる管理部門の役割とは?今、現場で求められる視点とスキル
【2025年】副業でも補助金はもらえる?副業者向け補助金・助成金の種類を解説
管理部門・士業【2025年夏のボーナス調査】支給額アップ約4割、続く節約志向。20・30代の4人に1人が「静かな退職」状態[MS-Japan調べ]
ROICを現場に落とし込む。IBMが語る“行動につながる経営管理”【ランスタセッション紹介】
【2025年6月施行】熱中症対策が罰則付きで義務化!企業が今すぐ対応すべきポイントとは?
業務委託契約の基本がわかるハンドブック
法務部の負担を軽減!「契約ライフサイクル管理システム(CLM)」のキホンを徹底解説
契約不適合責任とは?売買契約書で 注意すべきポイントについて
アフターコロナの採用戦略とコスト最適化
世界No.1の電子署名で業務効率化、コスト削減、セキュリティ強化を実現
AIで経費精算の常識が変わる!ムダ・不正を防いで業務効率化する方法とは?『ManegyランスタWEEK 2025 Summer』注目セッション登壇者へ見どころをインタビュー!
雑費とは?勘定科目の使い方・仕訳例・消耗品費との違い・税務上の注意点を解説
7月の「円安」倒産 今年最少の2件 負債総額は3カ月連続で20億円超
“監査に耐えうる経理”をつくるために──中堅企業のための体制整備ガイド
【金融】サステナ情報開示・保証WG中間論点整理、公表─金融庁 旬刊『経理情報』2025年8月10日号(通巻No.1751)情報ダイジェスト①/金融
公開日 /-create_datetime-/