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「早期離職」は誰のせい？その要因と未然に防ぐ方法とは

公開日2025/10/05 更新日2025/10/03 ブックマーク数

採用した従業員が短期間で離職すること指す「早期離職」。時間とコストをかけて採用・教育した従業員が辞めてしまうのは企業にとって大きなダメージとなるだけでなく、既存従業員のモチベーション低下など目に見えない損失にもつながることから抑制したいと考えている企業も多いのではないでしょうか。

今回は、「早期離職」の現状や原因、防止するための方法について、採用定着コンサルハックル代表の高貝浩也さんにお話を伺いました。

＜プロフィール＞
高貝浩也／採用定着コンサルハックル代表　
部品メーカーや商社で営業経験8年。2000年から大手人材紹介会社にて多種多様な規模・企業の採用支援と数千名の個人の転職支援に携わる。2011年独立し、当初は個人の就職・転職支援に注力。しかし、採用や早期離職に苦しむ中小企業の切実な悩みに多々出会い、2015年に採用コンサル開始。20～50代・1万人以上の転職支援の経験を活用し、独自の手法で応募と採用の増加・定着改善を実現。満足いただいた実績は95％以上・100社以上。『会社と個人が共に成長し元気になる採用・転職の実現』がモットー。横浜市在住。

目次本記事の内容

「早期離職」の現状
「早期離職」による影響
「早期離職」が発生してしまう背景・理由
予期せぬ「早期離職」を防ぐ方法
「早期離職」の改善事例
編集後記

「早期離職」の現状

──「早期離職」の定義と、その現状や傾向について教えてください。

「早期離職」は一般的に『入社から3年以内の退職』を指しますが、近年は1週間程度の短期離職も増えました。実際に、入社後わずか1日～数日といった極めて短期間での離職事例も増え、離職期間の短期化が顕著になっています。

こうした期間が大きく幅がある現状においては、その期間に関わらず企業が採用活動や人材育成に投じた多大な時間・労力・金銭的投資が十分に回収される前にその人材が組織を離れてしまう状態を「早期離職」と定義するのが良いと考えます。

※引用：新規学卒就職者の離職状況(令和３年３月卒業者)を公表します／厚生労働省

厚生労働省の調査によると、新規学卒者の3年以内離職率は依然として高い水準で推移しています。令和3年（2021年）3月卒業者のデータでは、新規高卒就職者の3年以内離職率は38.4%（前年比1.4ポイント増）、新規大卒就職者は34.9%（前年比2.6ポイント増）と、前年と比較して上昇傾向にあります。これは、人材確保が困難な『売り手市場』が続く中で、企業が人材を『獲得する』だけでなく、『定着させる』ことの難しさが一層増している状況を示唆しています。求職者の企業に対する期待値が多様化・高度化している可能性も考えられ、採用後の従業員エンゲージメント向上と定着施策の重要性がこれまで以上に高まっている形です。

なお、……

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記事提供元

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