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「静かな退職(Quiet Quitting/クワイエットクイッティング)」という言葉をご存じでしょうか。2022年頃より米国で話題になったもので、最近日本でも注目されているワードです。
今回は、1級キャリアコンサルティング技能士のfinest 代表の米津 幸絵さんに、「静かな退職」の概要と現状、その影響と対策に至るまでお話を伺いました。
<プロフィール>
米津 幸絵(よねつ ゆきえ)/finest 代表、1級キャリアコンサルティング技能士
組織と個人のキャリア開発の専門家。組織の外から組織のキャリア開発をサポート。民間企業で人材育成、人材開発に携わり、現在は各組織に合わせた従業員の成長に関わるサポート業務(キャリア開発、メンタルヘルス、コミュニケーションなど)に関わる研修・講演を行う。新入社員研修、管理職研修、コミュニケーション研修、メンタルヘルス研修などから、1on1導入、ダイバーシティ推進支援、キャリア開発の内製化支援、キャリアカウンセリングも実施。これまでの研修・講演は、登壇回数3000回以上、約10000名以上。国家資格キャリアコンサルタント養成講座の認定講師、更新講習講師、関西圏の大学にて非常勤講師としても活動中。
──「静かな退職」の概要について教えてください。
「静かな退職」とは、仕事に対するやりがいや熱意はなく、淡々と必要最低限の仕事をこなす働き方のことです。実際に退職はしないものの、退職が決まった従業員のような余裕をもった精神状態で働くことをイメージしてもらえると分かりやすいでしょう。仕事とプライベートの境界をしっかり分けるワークライフバランスを重視する働き方をしている方が多い傾向です。日本ではまだまだ聞きなれない言葉ですが、米国ではキャリアコーチであるブライアン・クリーリー氏が自らのTikTokで発信したことをきっかけに、主にZ世代(※1)の間で話題となりました。これはミレニアル世代(※2)や団塊世代ジュニア(※3)のハッスルカルチャー(仕事を人生の最重要項目とする考え方)への反発心がベースにあると考えられています。
また、米調査会社ギャラップ社が行った『2023 State of the Global Workplace』という、2022年~2023年に160カ国以上・15歳以上の従業員12万2416人を対象にした調査によると、世界の労働者の約59%が「静かな退職」状態にあると指摘しています。
さらに、株式会社マイナビが行った『正社員のワークライフ・インテグレーション調査2024年版(2023年実績)』によると、……
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