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組織・従業員の双方に大きな影響を与える人事異動。1人ひとりの立場や価値観はさまざまであることから、従業員全員が満足する人事異動は不可能だと言っても過言ではないでしょう。しかし、そんな中でも人事は「やってはいけない人事異動」を防ぎ、最適な人事異動の在り方を模索していく必要があります。
今回は、組織改編や人事異動担当としてご経験を持つ澤見 祥弘さんに、「やってはいけない人事異動」の具体的なケースや、対処法についてお話を伺いました。
<プロフィール>
澤見 祥弘(さわみ よしみつ)/EAファーマ株式会社 人事部長
大学院修了後、大手製薬会社に入社。製造部門にてマネジメント補佐や製造設備の導入・改善などの業務を担当後、人事部門に異動。人事担当者として組織改編・人事異動、人事制度運用、システム対応等を担当。管理職登用後は、人事戦略策定、人事制度改定、タレントマネジメントシステム導入、エンゲージメント向上施策推進、要員人件費管理などに従事。現在はEAファーマ株式会社の人事責任者として人事業務全般を担当している。
──「やってはいけない人事異動」とはどんな異動なのか教えてください。
そもそも人事異動とは、企業が従業員に命じる形で配置や地位を変更することです。これは労働契約に基づいた業務命令の1つであり、会社に認められた権利でもあります。
その上で「やってはいけない人事異動」とは、人事異動がうまく進められず、目的にそぐわない、もしくは会社側・従業員側の都合どちらかに寄り過ぎたことにより問題が発生した人事異動のことをいいます。
「やってはいけない人事異動」を行ってしまうと、経営戦略の達成や従業員の中長期的な活用に大きな影響を及ぼします。そんな「やってはいけない人事異動」には大きく以下のケースがあります。
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