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【若手社員1793人調査】「職場の心理的安全性」と「社員の主体性発揮」に相関関係

公開日2025/12/08 更新日2025/12/05 ブックマーク数

安心して発言できる若手の８割以上が「組織への貢献、自ら考え実行」

累計20,000社450万人以上の組織開発・人材育成を支援するALL DIFFERENT（オールディファレント）株式会社（所在地：東京都千代田区代表取締役社長：眞﨑大輔）および「人と組織の未来創りⓇ」に関する調査・研究を行うラーニングイノベーション総合研究所Ⓡは、2025年8月1～27日の期間で、社会人1～4年目の若手社員1,793人に対し意識調査を実施しました。本リリースでは、若手社員の主体性と職場文化の関係について調査した結果をレポートします。

目次本記事の内容

背景
調査結果の概要
調査結果の詳細
まとめ
考察「心理的安全性の高い職場文化を醸成するには」
調査概要

背景

近年、少子高齢化や人材の流動化、働き方の多様化といった社会的な変化を背景に、企業は社員一人ひとりの力を最大限に引き出す組織づくりを求められています。

特に、社員が自ら考え、行動する「主体性」は、イノベーションの創出や業務の自律的な推進に不可欠な要素です。その一方で、当社の調査結果*では、人事担当者にとって、新人・若手社員の最大の課題が「主体性・積極性」でした。

「主体性」の発揮は、個人の能力や意識だけではなく、職場の環境や文化、上司や先輩からの関わり方によって引き出され、育まれるものです。企業が持続的に成長していくためには、「主体性」の発揮を促進する職場の環境構築が、重要な経営課題の1つといえるでしょう。

では、どのような職場環境であれば、「主体性」を高めることができるのでしょうか。本リリースでは、「主体性」と「職場文化」の関係に焦点を当て、調査・分析をします。

*ラーニングイノベーション総合研究所「人事部の意識調査（OJT編）」

調査結果の概要

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記事提供元

ALL DIFFERENT株式会社は、組織開発・人材育成支援を手掛けるコンサルティング企業です。人材育成から、人事制度の構築、経営計画の策定、人材採用に至るまでの組織開発・人材育成の全領域を一貫してご支援しております。「CAPABILITY TRANSFORMATION PARTNER（ケイパビリティ・トランスフォーメーション・パートナー）」として、人と組織、そのあらゆる可能性のために、唯一無二の解決策を創り、お客様の組織開発・人材育成の課題解決に深く長く貢献してまいります。
ALL DIFFERENT株式会社公式サイト（https://www.all-different.co.jp/）