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公益財団法人日本生産性本部は、2025年7〜8月に実施した「メンタルヘルスの取り組み」に関する第12回企業アンケート調査結果を公表しました。
本調査は、コロナ禍を経て働き方が多様化する現代において、企業が直面するメンタルヘルス課題の実態を浮き彫りにしています。
調査結果から見えてきたのは、若年層における「心の病」の深刻化、依然として高い「心の病」の増加傾向、そしてウェルビーイング経営への広がりと、それに伴う新たな課題です。
働く基盤としてのメンタルヘルス対策を改めて見直し、積極的な取り組みを推進するための重要な示唆が含まれています。
今回の調査で最も注目すべき点は「心の病」が最も多い年齢層として、10~20代が前回(2023年)に引き続き最多となったことです。
10~20代と回答した企業の割合は、2014年調査と比較して約2倍の水準に達しており、若年層におけるメンタルヘルスの課題が定着し、深刻化していることが明らかになりました。
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