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ホワイト企業の調査・評価を行うホワイト企業総合研究所(ホワイト総研)は、就活解禁となった3月2日、就活生の企業選びの指標となるデータとして「2021年卒版 一流ホワイト企業ランキング TOP100」を発表した。
1位 三菱地所株式会社(不動産開発)
2位 グーグル合同株式会社(インターネットサービス)
3位 三井物産株式会社(総合商社)
4位 三菱商事株式会社(総合商社)
5位 味の素株式会社(食品・飲料)
6位 昭和シェル石油株式会社(エネルギー)
7位 伊藤忠商事株式会社(総合商社)
8位 特許庁(官公庁)
9位 住友商事株式会社(総合商社)
10位 サントリーホールディングス株式会社(食品・飲料)
※調査結果詳細はホワイト企業総合研究所HP
3回目となる2021年版は、国内約12,000の企業・官公庁を対象に調査を実施し、「ホワイトスコア」が高い上位100社を「一流ホワイト企業ランキング TOP100」として発表したが、3年連続で1位となったのは総合商社の三菱地所だ。
2021年版の特徴は、TOP10の中に総合商社が前年の2社から4社に増えたことと、今年から外資系企業を加えたことで、グーグル、ヴイエムウェアなど外資のIT企業が上位にランクインしていることである。
また、比較的倍率が低い“隠れ一流ホワイト企業”は、日本新薬、太平洋セメント、北國銀行、兼松、浜松ホトニクス、横河電機、ダイナムなどで、地方の電力会社、北國銀行や浜松ホトニクスなどの地方企業は、勤続年数が長く高評価となっている
ところで、このホワイト企業ランキングは、充分な企業研究や業界研究を行わず、知名度やイメージだけでエントリー企業を選ぶ学生が、ブラック企業に就職してしまうリスクを防止するための指標でもある。
ブラック企業に就職したことで、うつや病気になるケースも決して少なくはないため、ホワイト総研が2018年から始めている、働きやすさ、残業時間、有給休暇取得率、給与・福利厚生、成長環境、財務指標などを100点満点で採点し、就活生やその親に向けての情報提供でもある。
採用担当者は、これらの項目を自己採点し、「一流ホワイト企業ランキングTOP100」と比較してみることで、自社の強み・弱みが見えてくるのではないだろうか。
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