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新型コロナウィルス感染防止でリモートワークが増加していますが、それに伴いビジネスパーソンの情報収集もネットが中心となっています。そのため、オンライン上の広告に接する機会も増えていますが、それをどのように認識しているのでしょうか。
ビジネスパーソンのオンライン行動に変化あり
インテグラル・アド・サイエンス（IAS）のアンケート調査（日本版）によると、新型コロナウィルスの影響から、消費者のうち54％が「閲覧するコンテンツの種類に変化があった」と回答しています。
また、消費者の69.7％が「ネットで積極的に新型コロナウィルス関連の情報収集を実施」するなど、オンライン上での行動は、情報収集のために積極的になっていることがわかりました。
このアンケート調査は、「広告が表示される配信面・コンテンツ環境をどのように認識しているか」「新型コロナウィルスにより、自身のデジタル行動がどう変化しているか」などを、アメリカを皮切りにフランス、ドイツ、シンガポール、そして日本で実施したものです。
ネットでの情報収集は、約7割が積極的に行っているようですが、オンライン上で表示される広告についてどのように認識しているのかは、広告主にとってはもっとも気になるところでしょう。
広告表示によるブランドに対する影響
オンライン上の広告については「広告がウザイ」「閲覧の邪魔」といった、広告主にとってはイメージダウンに結び付く声も、決して少なくはありません。
ところが、このアンケート調査では、22%が「広告表示はふさわしくない」と回答している一方で、35% は「広告が表示されても気にしない」と回答しています。
さらに注目すべきは、43%が「広告表示に適しているか否かはブランドによる」と回答していることです。つまり、広告主の業種やブランドによって、表示される広告の受け止め方が変化することが明らかになりました。
また、消費者の69%が「新型コロナウィルスに関連するコンテンツに広告が表示されても、ブランドに対する好感度に変化はない」と回答しています。
一律で広告掲載を制限・排除することの是非
新型コロナウィルス関連コンテンツの広告表示が、「ブランドリスク」と捉える広告主もいるようです。そのため、広告表示を制限しようとする動きもありますが、それが果たして正しい選択なのかどうかを疑問視する声もあります。
キーワードによる広告ブロックが浸透しているアメリカでは、新型コロナウィルスに対する一律的なキーワードブロッキングにより、広告へのアクセスを過剰に制限することで、パブリッシャーの利益を圧迫するという現象も生じているようです。
しかし、今回のアンケート調査からは、杓子定規に広告掲載を制限・排除することは、必ずしも得策ではないこともみえてきました。
広告主に求められること
新型コロナウィルス関連コンテンツの広告出稿が制限・排除されることは、関連商品やサービスを提供している広告主にとっては死活問題にもつながります。つまり、一律で広告掲載を制限・排除するという動きは、まだまだ検討の余地があるということでしょう。
つまり、広告主が取るべきアクションは、「新型コロナウィルス関連コンテンツが、本当に自社ブランドを棄損するリスクなのか」を冷静に見定めることです。
ブランドリスクとなることを過度に恐れて、一律にキーワードをブロックすることの意味と是非を、一度立ち止まってじっくりと見極める必要があるのではないでしょうか。
まとめ
新型コロナウィルスは、世界中で政治や経済に甚大な影響を及ぼしています。とくに影響が大きいのが医療や教育、飲食や旅行といった業界ですが、広告業界にもその影響は及んでいます。しかし、経済的危機に直面しているからこそ、攻めの広告戦略が重要性を帯びています。
企業ブランドが低下してしまうような広告出稿は、意味がありません。こんな時期だからこそ、広告担当者の腕の見せ所といえるのではないでしょうか。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
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