公開日 /-create_datetime-/

就職氷河期の時代、就職活動では会社側が採用の主導権を握っていました。
しかし、少子高齢化・価値観の多様化を迎えた日本では、優秀な人材を見つけるのが難しい時代になってきています。 そこで、会社側も「より効率的かつ確実に採用活動を進めたい」と考え、限られたリソースを有効に使って優秀な人材を確保するためのツールを取り入れるようになりました。その中の一つが「採用管理システム」です。
この記事では、採用管理システムの概要・機能・メリット・選ぶポイントなどをお伝えした上で、おすすめの採用管理システム10選をご紹介します。
採用管理システムは、別名ATS(Applicant Tracking System)とも呼ばれ、広い意味では企業の採用活動をサポートするシステム全般を指します。
もう少し掘り下げると、人事担当者が「採用活動を行うにあたり必要な情報を一括管理できるシステム」を意味します。 具体的には、応募者のエントリー・面接・採用までの流れを一元管理して、採用活動そのものを効率化するねらいがあります。
採用管理システムが重要視された一因としては、高齢化による人材不足・欲しい人材とのミスマッチなど、採用の難易度が高まってきている問題があげられます。
求職者がWeb上で求人情報を気軽にチェックできる時代になり、働き方も多様化が進んでいることから、できるだけ素早く採用活動を進められるよう対応しなければ、あっという間に優秀な人材は転職市場を離れてしまうのです。
採用管理システムには、求職者の情報管理だけでなく、今後の採用戦略を立てるための機能・採用担当者の手間を省く機能などが数多く組み込まれています。
以下に、主な機能についてご紹介します。
求職者の情報は個人情報にあたるため、できるだけ厳重に取り扱いたいものです。
可能であれば、人事部の中でも個人情報を取り扱える社員を制限したいと考えるでしょう。
採用管理システムを使えば、閲覧者の制限や権限の設定ができますから、例えばExcelで情報を管理するのに比べて安全に情報を管理できます。
採用管理システムを使わない採用手法は、時として採用担当者の経験やカンにもとづいたやり方に終始してしまうリスクがあり、極端な話、担当者の好みで採用が決まってしまうことも珍しくありません。
しかし、採用管理システムを使えば、ビッグデータなど圧倒的な情報量の中から必要な人材像を分析できるため、戦略的に採用を進めたいと考えている会社にとっては便利です。
一つの企業において、求人案件は必ずしも統一されているわけではなく、部門や職種によってバラバラというケースも珍しくありません。
しかし、採用管理システムを使えば、企業側が求職者に対して公開している募集職種につき、それぞれの応募進捗状況が把握できます。
求職者の情報は、刻一刻と状況が変わるにつれて更新されていきます。
書類選考の採用者・一次面接の採用者・最終面接の採用者・内定者と、内定に至るまでの間に何度か求職者を不採用にする場面に遭遇し、その都度人事担当者は不採用通知を丁寧に作成しなければなりませんでした。
採用管理システムには、求職者のステータスに応じて文面を変えたメールを自動送信する機能が備わっているものがあり、この機能を使えば連絡漏れや送信ミスを防げます。
記事提供元
管理部門の転職ならMS-Japan
転職するなら管理部門・士業特化型エージェントのMS-Japan。経理・財務、人事・総務、法務、会計事務所・監査法人、税理士、公認会計士、弁護士の大手・IPO準備企業の優良な転職・求人情報を多数掲載。転職のノウハウやMS-Japan限定の非公開求人も。東京・横浜・名古屋・大阪で転職相談会を実施中。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
債権管理・入金消込効率化『V-ONEクラウド』導入事例 ~午前中いっぱい掛かっていた消込作業がわずか数分で完了! アデコ株式会社~
債権管理・入金消込効率化『Victory-ONE/G4』導入事例 ~30時間かかっていた入金消込がほんの数十秒に! 伊藤忠エネクス株式会社~
フランチャイズ契約を締結する前にチェックすべきポイントとは(加盟店の立場から)
健康経営ソリューションとして 社宅・社員寮が果たす役割
顧問契約書/コンサルティング契約書の作成で気を付けておくべき事
月次決算で経営判断をすばやく!利益を生む月次決算の取り入れ方
賃上げ実施も9割超が「生活改善せず」と回答 従業員の8割が望む「第3の賃上げ」の実態を調査
経理の予算管理とは?基本から予実管理・差異分析・ツール活用まで実務目線で解説
組織における意思決定の種類とは? トップダウン・ボトムアップの活用法を解説!
2026年度の「賃上げ」 実施予定は83.6% 賃上げ率「5%以上」は35.5%と前年度から低下
新卒エンジニア採用に20年投資し続けてわかったこと~代表取締役が語る新卒採用の重要性~
工事請負契約書とは?作成時の注意点などを解説!
上場企業の経理担当者が知っておくべきPMIの基礎知識
業務委託契約書の書き方のポイントは?知っておくべき基礎知識
オフィスステーション導入事例集
【役員の死亡退職金と税金】課税対象額のシミュレーションと「規程がない」時の対応策について解説!
6割の総務が福利厚生と従業員ニーズのギャップを実感するも、3割超が見直し未実施
固定資産の除却はどこまで認められる?廃棄との違いや仕訳方法を解説!
バリューチェーン分析を戦略に活かす方法
令和8年度(2026年)税制改正大綱を完全解説~経営者・経理担当者が押さえるべき主要改正項目~
公開日 /-create_datetime-/