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働き方改革や新型コロナウイルス感染拡大によって、働き方が急速に変化をしているが、世界中の組織の現在と未来に向けた取り組みも、変革を加速させているようだ。
その未来に向けた取り組みのヒントが、マーサージャパン株式会社が発表した「2020年グローバル人材動向調査(Global Talent Trends Study)」に示されているので、参考にされてはいかがだろうか。
「2020年グローバル人材動向調査」で示されているのは、企業が「共感(エンパシー)をもって勝ち抜く」ためには、「将来に焦点を当てる」「再教育に全力で取り組む」「科学で感じ取る」「経験を豊かにする」の4つの動向についてである。
マーサージャパン株式会社の島田圭子代表取締役は「日本は、グローバル化、デジタル化、少子化・高齢化という経営環境の変化を受け、競争ルールが大きく変わる中で、企業の持続的成長を支える人材戦略を、従来の制度・慣習の抜本的な改革やそこからの脱却を含め本質的に再構築する必要があった」と指摘している。
その上で、在宅勤務となる従業員が増える中では、「チームとして生産性を維持するために曖昧だった役割・職務を再定義し、プロセスや成果を正しくモニタリング・評価する」や、「人材を有効活用するためのリスキル(再教育)する」、「従業員が組織・職場に帰属する意義や、エンゲージメントを高める体験価値を再定義する」が重要になるという。
世界的なパンデミックによる疑念、不安、不確実性に向き合っているいま、求められているのは、「経済的合理性と心理的な共感(エンパシー)のバランス」だ。とくに人事部門には、持続可能な組織を創り出すための目的と優先順位の再考が必要不可欠であるということだ。
2020年グルーバル人材動向調査の日本語版ダイジェストは、下記のサイトからダウンロードできるので、総務や人事担当者はチェックしておくといいだろう。
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