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コロナ禍での採用活動で“面接”にはどのように対処している？

公開日2021/06/27 更新日2021/06/28

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6月1日に選考活動が解禁となったことにより、2022年に卒業する大学生を対象とした企業の採用面接が本格的に動き出しています。その面接の方法ですが、新型コロナ対策でオンラインが増加している一方で、対面にこだわる企業もあるようです。担当者はコロナ禍での採用にどのように対応しているのでしょうか。

目次【本記事の内容】

面接解禁日前にすでに内定が5割超
オンライン面接で「本音や本質が見抜けなくなった」が6割
あくまで対面での面接にこだわる企業も
今こそ採用活動そのものを見直すべき
まとめ

面接解禁日前にすでに内定が5割超

新卒者の採用については、これまでは経団連が“就活ルール”を定めていましたが、それが取り払われたことで採用活動が早まる傾向にあります。

政府は混乱を避けるため、新卒採用について、「大学3年次の3月に説明会などの広報活動、4年次の6月に面接などの選考活動を解禁」というルールを一応定めているものの、就活ルールそのものがすでに形骸化していて、6月1日前に内定率が5割を超えているという報道もあります。

また、採用活動が早まったことと同時に、2022年卒の採用活動は、新型コロナウイルスの感染予防対策として、オンライン面接が定着しつつあるという特徴がみられます。

オンライン面接で「本音や本質が見抜けなくなった」が6割

ところがそのオンライン面接の導入によって、直接応募してくる学生と対面する機会が減り、採用担当者の多くが、自社にふさわしい人材を確保することの難しさを痛感しているようです。

その対策として採用ツールを導入する企業も増えているようですが、採用プラットフォーム「sonar」を提供するThinkings株式会社が、採用担当者1,094名に対して実施した「採用活動の実態に関する調査」によると、オンラインでの面接を導入したことにより「本音や本質が見抜けなくなった」という回答が59.2％と6割近くになりました。

しかも、採用の強化や業務を効率化するために新たな採用ツールを導入したものの、「業務が忙しくなった」と感じる人が36.7％、また採用活動に対して2人に1人が「不安」「改善の余地あり」と回答しているなど、オンラインならではの課題に直面していることがうかがえます。

あくまで対面での面接にこだわる企業も

では、採用担当者はこれらの課題にどのように対応しているのでしょうか。昨年オンラインでの面接を4回実施し、最終面接だけを対面でおこなった企業の担当者は、コロナ禍ではあるが対面で面接を実施することのメリットは大きいと考えています。それは、学生と企業が対面し互いの雰囲気がわかるとミスマッチが減るためです。

また、これまでは複数の社員で行っていた面接を1人にしたり、社員と学生との間隔を2メートル以上とり、消毒や換気などを徹底して行ったりした企業もあります。

いずれにしても、新型コロナウイルス感染の収束が見通せないなかでは、採用活動の中心がオンラインとなることは避けられないでしょう。募集に応じる学生の方も、オンラインでの実施を希望している割合が高くなっています。

オンラインでの採用活動を効果的に進めていくためには、学生が使いやすいツールの導入、採用HPの見直しや会社への興味抱くコンテンツの作成、LINEなどのSNSで連絡をとりやすくすることなどが考えられます。

今こそ採用活動そのものを見直すべき

これまでの新卒採用は、就活サイトなどを利用し、合同説明会で学生と直接会い、自社のセミナーや説明会に誘導することで応募につなげていくという流れでした。また、インターンシップという採用方法も、実際の業務や会社の雰囲気を知ってもらうためには効果的な手法でした。

しかし、多くの学生を集める合同説明会の開催も難しくなり、開催するにしても厳しい感染対策が求められています。

新型コロナウイルス感染症の影響で採用人数を減らす企業や、採用そのものを見合わせる企業が増えることも予想されますが、人手不足は依然として続くでしょう。

1人でも多く企業に必要となる優秀な人材を確保するため、インターネットをはじめ、さまざまな通信手段やチャネルを活用するなど、採用活動そのものを見直すことが求められています。

まとめ

新型コロナウイルス感染症の拡大にともない、採用戦線も様変わりしています。実際に対面で会うことが難しくなった今、企業は求める人材の確保が難しくなり、応募する学生にとっても企業を十分に理解する機会が失われてしまうことになります。そこで懸念されるのが雇用のミスマッチが生じること。採用担当者の苦悩は、しばらく続きそうです。