採用時に応募者のSNS投稿内容はチェックする？SNS利用の実態と注意点

人材採用は企業の将来を大きく左右しかねない、重要な要素です。とくに新卒採用においては選考プロセスで知り得る情報に限りがあることから、可能であればさらに詳しい情報を収集したいと考える採用担当者の方もいることでしょう。

企業によっては応募者のSNSアカウントをチェックし、採用時の参考にしていると聞いたことのある方も多いはずです。
しかし、SNSの投稿内容をチェックすることは、応募者に関する情報を収集する上で効果的なのでしょうか。また、SNSでの発言を元に採否を判断するのは適切なのでしょうか。

若年層のSNS利用の実態と、企業が応募者のSNS投稿内容を参照する際の注意点についてまとめました。

10代・20代が最も利用しているSNSは「LINE」

SNSは社会に広く浸透し、すでに多くの人にとって欠かせないサービスとなりつつあります。総務省による調査の結果から、大多数の若者がコミュニケーションや情報収集の手段としてSNSを活用している実態が見て取れます。

【SNSの利用状況】

 13〜19歳：86.1％

 20〜29歳：90.4％

【SNSの利用目的】

・知人とのコミュニケーション：89.2％

・情報を探すため：62.1％

・ひまつぶしのため：35.3％

（総務省「令和2年通信利用動向調査」令和3年6月）

SNSにはLINEやTwitter、Instagram、Facebook、TikTokといったさまざまなサービスがあります。どのSNSをよく利用しているかを年代別に調査した結果から、10代・20代ではLINEの利用率が最も高いことが分かります。

【主なソーシャルメディア系サービス/アプリ等の利用率】

・10代：LINE（93.7％）　Instagram（69.0％）　Twitter（67.6％）

・20代：LINE（97.7％）　Twitter（79.8％）　Instagram（68.1％）

（総務省「令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」令和3年8月）

10〜20代の応募者がLINE・Twitter・Instagramを利用している確率は、他のSNSと比べて高いといえるでしょう。

SNSアカウントは「複数利用」のケースも

SNSのアカウントは1人につき1つとは限りません。メインアカウントの他に、サブアカウント（いわゆる「裏アカ」）を利用しているケースもあります。次の調査結果から、実名登録が原則のFacebookと比べ、匿名で登録可能なTwitterは複数アカウントを利用するユーザーが多い実態が浮かび上がってきます。

【複数アカウントを持っている人の割合】

・10代：Twitter（60.8％）　Instagram（37.4％）　Facebook（9.1％）

・20代：Twitter（37.4％）　Instagram（24.8％）　Facebook（8.5％）

（株式会社ビジュアルワークス「10代・20代・30代のSNSに関する意識調査」2019年6月）

注目すべきは、複数のアカウントを作る目的です。SNSの利便性を高めること以外に、知り合いに見られたくない、あるいは愚痴や本音を投稿したいといったニーズが、複数アカウント利用の動機となっているのです。

【複数アカウントを作る理由】

・趣味のジャンル分けをするため：10代（53.4％）　20代（40.2％）

・発言やタイムラインをジャンル分けするため：10代（38.7％）　20代（38.3％）

・知り合いに見られたくない発言がある：10代（30.0％）　20代（34.4％）

・本音や愚痴と、それ以外の発言がある：10代（22.3％）　20代（25.0％）

（株式会社ビジュアルワークス「10代・20代・30代のSNSに関する意識調査」2019年6月）

これらの調査結果から、SNSを利用する際に「本音と建前」を使い分けたい心理が垣間見えます。メインアカウントの投稿内容だけでは、応募者の実情を把握し切れないケースもあることを理解しておく必要があるでしょう。

応募者に対するSNS投稿内容チェックの実態

応募者に対する身辺調査そのものは、以前から実施する企業が見られました。近年では応募者がSNSでどのような発言をしているのか参照し、著しい問題行動がないかチェックするケースがあります。

極端な例としては、SNSの投稿内容から過去の犯罪行為が発覚する、といったケースが想定できます。犯罪行為そのものに十分問題がありますが、不特定多数のユーザーが閲覧するSNSにその事実を投稿してしまう行為もまた、モラルを問われる一因となるはずです。こうした事例では、問題行動が見られる応募者を見分ける際にSNSアカウントのチェックが功を奏することもあるでしょう。

ただし、前述のように匿名で複数アカウントを利用するユーザーも一定数存在します。複数アカウント利用者への対応策として、企業向けの「裏アカウント特定サービス」も登場していることをご存知でしょうか。裏アカウント特定サービスの公式サイトには、次の記述が見られます。

・アカウント特定率“89％”（2021年4月時点）

・調査実績は年間5,000件以上

・問題となりうる投稿をピックアップ

（「Sトク」公式サイトより）

履歴書などの応募資料から知り得た情報をサブアカウント特定に利用する動きに対して、現状では慎重な意見も少なくありません。一方で、こうしたサービスが台頭している事実は、応募者のSNS利用に対して多くの企業がシビアな目を向けている実態を物語っているのです。

企業が応募者のSNSをチェックする際の注意点

採用選考時の参考として応募者のSNSアカウントをチェックする行為自体は、多くの企業で行われていると考えられます。ただし、本来であれば応募者の思想・信条を採用基準に含めてはならないため、SNSでの投稿内容を安易に採否の根拠とすべきではないでしょう。

また、同姓同名の人物と応募者を取り違えるなど、誤解にもとづいた判断を下さないよう慎重に対応する必要もでてきます。SNSでの投稿内容を過信することなく、正規の選考フローの中で見られる応募者の言動を総合的に判断し、採否を決定することが重要です。

まとめ

若年層のSNS利用の実態と、採用選考における注意点について解説してきました。SNSはコミュニケーションツールとして社会に広く浸透しています。応募者に関する情報収集の一環としてSNSアカウントを参照する企業が増えていることは、採用担当者の方々にとって把握しておくべき動向の一つといえます。

一方で、選考に際してモラルが問われているのは応募者の側だけではありません。応募者の資質・能力をバランス良く判断するにあたって、企業にもSNS活用に対するモラルが求められているのです。